『週刊ポスト』(9月13日号)が、ヘイトだなどと集中砲火を浴びている。問題とされたのは、韓国批判の大特集。タイトルが「やっかいな隣人にサヨナラ 韓国なんていらない」。

 サブタイトルは「『嫌韓』よりも『減韓』『断韓』を考える」「日韓両国のメリット・デメリットを徹底調査」。

 リードにはこうある。

〈韓国だから、友として親しく付き合わなければならない--そんな”固定観念”を一度、考え直すべき時期なのかもしれない〉。なぜかといえば〈いくら日本側が法と論理、正当な手続きを通じて関係を構築しようとしても、それが通じないのである〉。

 その通りではないか。

 昨年末の慰安婦財団解散、いわゆる”徴用工”判決、レーダー照射問題、国会議長の天皇謝罪要求、どれひとつを取っても、韓国側の言い分に一片の理もない。

 たとえば慰安婦財団解散、百歩譲って日本に解散を認めろというなら、まず、9日本が慰安婦財団のために拠出した10億円を返してから言うのが筋だろう。10億円はもらったまま、筋が通らないこんなことを平気でやる、韓国人の心根の卑しさ。

 いわゆる徴用工判決について日本が話し合いを求めても9カ月以上、無視し続けた。

 だから、この『週刊ポスト』の特集、タイミングといい、タイトルといい、なんの問題もなーい。ヘイトでもなんでもありゃしない。

 このポストの特集に対して、毎日新聞は社説(9月4日)でこう書いた

〈日韓対立の時流に乗れば、何を書いても許されると考えたのだろうが(中略)韓国人への偏見やヘイト感情におもねり、溜飲を下げる効果を狙ったのではないか。だとすれば、さもしい姿勢と言わねばならない〉

 東京新聞も社説(9月4日)で「当該号の回収も検討すべきだ〉とも。

 他のメディアに対し回収しろとは容易ならざる発言だ。批判があるなら紙面で論争すればいい。回収するかしないかは自らが決めることだ。 (むろん『ポスト』が回収する必要など全くないが)。

 東京新聞は同じ4日に「こちら特捜部」でも扱い、「廃刊すべきだ」との声まで紹介している。

『Hanada』についても〈嫌韓を前面にした保守系雑誌〉だとも。

 読んでもらえばわかるが『Hanada』は嫌韓を前面に出してはいない。たまたま今、韓国の問題が大きいテーマ、読者の関心を引くテーマだと判断して、取り上げているだけだ。

 しかも、連載ページも含め、韓国特集以外のページの方が圧倒的に多い。

 いったい毎日新聞や東京新聞の論説委員や記者たちは、『週刊ポスト』や『Hanada』を読んでいるのか。

 断言しよう。当該号ですらちゃんと読んではいまい。

 雑誌にとってタイトルはアイキャッチャー。多少、センセーショナルになるのは仕方がない(このことについては別に書く)。

 だから『週刊ポスト』、小学館はお詫びなどする必要はさらさらない。