昨今ではさまざまな商品やサービスの値上がりが目にとまる。それでは実際に人々は、どのようなものに対して値上がりを実感しているのだろうか。ソニー生命保険が2022年7月に発表した「家計防衛に関する調査 2022」(※)の結果から確認する。

次に示すのは最近(特に期間は設定されていない)、値上がりを実感したものについて複数回答で答えてもらった結果。トップには「食品」が6割超えの値でつく形となった。

トップの「食品」とそれに続く「ガソリン」は他の品目と比べて突出した形で大きな値を示している。各企業から相次いで、さらには短期間に複数回もの値上げが発表され実施されている「食品」、そして原油価格の高騰で価格が上昇している「ガソリン」に、多くの人が値上がりの実感をしているのは当然の話かもしれない。双方とも単に値上がりしているだけでなく、日々の生活の上では欠かせない存在で、頻繁にその価格を目にし、購入をしているからだ。

次いで「電気」が36.0％、「日用品」が31.8％、「ガス」が24.1％。「電気」や「ガス」は「ガソリン」同様に原油価格の高騰が大きな要因であり、また日々の生活の中では欠かせない存在なだけに、値上がりが目にとまるのも当然かもしれない。ただし実際に値上がりを体感するのは、月一ぐらいの頻度で届く支払い明細書を見る場面でなので、「食品」や「ガソリン」と比べると低い値にとどまってしまうのだろう。

これを回答者の居住地域別に見たのが次のグラフ。

全体のトップは「食品」だが、北海道・東北、北陸・甲信越、東海、中国・四国、九州・沖縄では「食品」よりも「ガソリン」の方が高い値となっている。近畿では両者が同じ値。これらの地域では自動車の利用頻度が高く、その分「ガソリン」を給油する機会が多いため、値上がりを強く感じているのだろうか。

また沖縄では「日用品」「外食サービス」「飲料」の値が突出している。代わりに沖縄では「スマホ端末」の値が他地域と比べるときわめて低い値にとどまっている。物価の値上がりの仕方において、沖縄ではこれらの傾向を生み出すような、他地域とは異なる動きが生じているのかもしれない。

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※家計防衛に関する調査 2022

2022年6月9日から13日にかけてインターネット経由で18～69歳の男女に対して行われたもので、有効回答数は1000人。男女・年齢階層(10・20代、30代、40代、50代、60代)で均等割り当て。調査協力会社はネットエイジア。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記のない限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。