食料品をはじめとして多様な商品を販売しているスーパー。夫婦生活ではどこまで頼りにしているのだろうか。総務省統計局が2021年5月までに発表した全国家計構造調査(※)の結果から確認する。

今回確認するのは、二人以上世帯の世帯主の年齢階層別における、「消費支出(税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」)」「食料」「家具・家事用品」など主要用品区分それぞれの支出全体額のうち、どれだけの割合をスーパーで消費しているかについて。この値が高ければ高いほど、該当用品に関してスーパーへの傾注度が(金額面で)大きいことになる。

数字の見方だが、例えば世帯主年齢が29歳以下における食料の割合が67.5％と出ているが、これは「世帯主年齢が29歳以下の世帯において、食料に使う額の67.5％を、スーパーで使用する」ことを意味する。数字が大きいほど、その項目で該当店舗での利用金額が大きい次第。

なお2014年以降の各データでは消費支出の購入先に関して「その他」がイレギュラーな大きさを示しているため、今回はその値をすべて除き、明確に消費先が判明している額に関してのみで再計算し、検証を行う。

第一印象に挙げられるのは食料の高さ、そしてそれが年齢階層別で違いが生じていないこと。食料調達のメインが、世代を問わずスーパーとなっているのが分かる。また消費支出全体の値はおおよそ年齢が上になるにつれて増加していくが、これはできるだけ移動を避け、少ない店舗で必要な品をまとめて調達したいという、高齢者の事情によるものだろう。実際、食料だけでなく家具・家事用品など他の品目でも、おおよそだが年齢とともにスーパーの割合は増加していく。

スーパーは食料では6割以上、その他の品目でも1～2割台もの金額が使われている。スーパーは世代を超える形で地域社会を支えている実態が、あらためて認識できる結果に違いない。

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※全国家計構造調査

家計における消費、所得、資産および負債の実態を総合的に把握し、世帯の所得分布および消費の水準、構造などを全国的および地域別に明らかにすることを目的としている。調査間隔は5年おきで、直近となる2019年は10月から11月にかけて実施されている。対象世帯数は全国から無作為に選定した約9万世帯。調査票は調査員から渡され、その回答は調査票に記述・調査員に提出か、電子調査票でオンライン回答をするか、郵送提出か、調査票ごとに調査世帯が選択できるようになっている。

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