夫婦世帯は普段どこで食料を購入しているのだろうか。総務省統計局が2021年5月までに発表した全国家計構造調査(※)の結果から、その実情を確認する。

次に示すのは取得が可能な公開値を基に、消費支出(税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」)のうち、消費先が調査票上で明記されている、食料に該当する項目の金額に関する購入ルート別金額シェアの推移を計算したもの。食料を購入する際、どの店・ルートを使ったのか、額面による利用性向の推移が分かるグラフである。なお不自然な額が「その他」に割り振られていることから、「その他」を除いて計算をし直している。

二人以上世帯では食料限定ではなく支出全体においては「一般小売店がメインだったが、スーパーの割合が増加。2004年から2009年にかけて比率が逆転」だが(グラフ化は略)、食料品に限定すればすでにもっとも古い年となる1994年の時点で、スーパーが一般小売店を大きく上回っていたことが分かる。また、昨今の買い物先としては欠かせない存在のコンビニも、増えているには違いないが直近でも5.1％でしかない。単身世帯ならともかく、二人以上世帯の食事にコンビニを利用するのは、状況的にはあまり考えにくいことになる。

概要をまとめると、二人以上世帯の食料買物先としては

などとなる。単身世帯の動きと比べると、それでも「スーパー」の比率が小さめだが、60歳以上のそれに一番動きが近い感はある。

単身世帯と今回の二人以上世帯との間の大きな違いは、コンビニの利用率にある。いつでも購入できて便利ではあるが、コストの面、そして何より「まとまった量」が入手できるか否かの点では、コンビニは今一歩。

少しずつ利用率は増加しているものの、昨今ではスーパーも深夜営業をするところが増えており「購入時間帯の制限」、宅配サービスの開始で「買い物の持ち運びの面倒さ」のような弱点も克服されつつある。単身世帯はともかく二人以上世帯では、食料の点でコンビニ利用率が2ケタ台になることはないものと見た方が自然ではある。

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※全国家計構造調査

家計における消費、所得、資産および負債の実態を総合的に把握し、世帯の所得分布および消費の水準、構造などを全国的および地域別に明らかにすることを目的としている。調査間隔は5年おきで、直近となる2019年は10月から11月にかけて実施されている。対象世帯数は全国から無作為に選定した約9万世帯。調査票は調査員から渡され、その回答は調査票に記述・調査員に提出か、電子調査票でオンライン回答をするか、郵送提出か、調査票ごとに調査世帯が選択できるようになっている。

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