日用品を購入する先はスーパー、コンビニ、量販店、そしてネット通販まで、多様な選択肢が存在する。夫婦世帯ではどこで買い物をしているのだろうか。二人以上世帯の買い物の実情を、総務省統計局が2021年5月までに発表した全国家計構造調査(※)の結果を基に確認する。

次に示すのは二人以上世帯を世帯主の年齢階層別にした上で、消費支出金額の内訳を購入先で区分したもの。要は「どこでどれだけの金額を使ったか」。ちなみに「消費支出」とは税金や社会保険料をのぞいた「世帯を維持していくために必要な支出」を意味する。また「百貨店」は元資料上の区分名で、今サイトでよく取り上げている「デパート」とほぼ同じ形態店舗を意味する。なお統計上の誤差の事情から、「その他」項目を除いて各値を再計算している。

いずれの年齢階層でも「スーパー」を利用する割合が一番多い点では変わらない。しかし他の点ではいくつかの違いが見えてくる。主だったものを箇条書きにすると、

などが挙げられる。

興味深いのは「コンビニ」の項目。若年層ほど利用割合が高いものの、29歳以下でも7.0％でしかない。やはり二人以上の世帯ともなると、一度の買い物における購入量も多くなるため、「まとまった量を購入できる」「安上がりで済む」ことが優先される。その観点で「コンビニ」は敬遠されてしまうのだろう。

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※全国家計構造調査

家計における消費、所得、資産および負債の実態を総合的に把握し、世帯の所得分布および消費の水準、構造などを全国的および地域別に明らかにすることを目的としている。調査間隔は5年おきで、直近となる2019年は10月から11月にかけて実施されている。対象世帯数は全国から無作為に選定した約9万世帯。調査票は調査員から渡され、その回答は調査票に記述・調査員に提出か、電子調査票でオンライン回答をするか、郵送提出か、調査票ごとに調査世帯が選択できるようになっている。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。