世間ではテレビ離れが起きているとの話がある。NHK放送文化研究所が2021年5月に発表した2020年国民生活時間調査(※)から、25年前と今との間で、テレビの視聴実情にどのような違いが生じているのかを確認する。

「2020年国民生活時間調査」では1995年以降5年おきの今調査項目に関する値が公開されている。そこで一番古い値となる1995年と直近分の2020年について、各属性の視聴時間の変化を分単位で算出したのが次のグラフ。マイナス値の場合、25年でテレビ視聴者におけるテレビの視聴時間が短くなったことを意味する。プラス値の場合は長くなったことになる。

↑ テレビの行為者平均視聴時間(1995年との差、分)(2020年)
↑ テレビの行為者平均視聴時間(1995年との差、分)(2020年)

↑ テレビの行為者平均視聴時間(男性、年齢階層別、1995年との差、分)(2020年)
↑ テレビの行為者平均視聴時間(男性、年齢階層別、1995年との差、分)(2020年)

↑ テレビの行為者平均視聴時間(女性、年齢階層別、1995年との差、分)(2020年)
↑ テレビの行為者平均視聴時間(女性、年齢階層別、1995年との差、分)(2020年)

男女に分けた上で年齢階層別の値を確認するとほとんどの属性でマイナスが出ているにもかかわらず、全体ではすべての曜日でプラスとなることに不思議さを覚えるかもしれない。これは詳細区分の上でプラスを示している高齢層のテレビ視聴行為者率が高い、つまりテレビを見ている人の割合が多いため、全体としての平均値を算出する際に大きなウェイトがかかるからに他ならない。

男性は平日では70歳以上のぞいてすべてが減少。土曜日は中年層までがマイナスで50代以上がプラス。日曜は若年層のマイナス幅が大きい一方で、高齢層のみが増加。女性は男性と比べて振れ幅こそ小さい、一部イレギュラーもあるがおおよそ男性と似た動きを示している。

「若年のテレビ離れ」は半ば自嘲気味に語られる言い回しではあるが、テレビを見る・見ないの選択だけでなく、見ている人における視聴時間の観点でも、確実に進んでいるようだ。特に日曜の短縮ぶりが著しいことから、娯楽の観点での立ち位置が著しく後退しているのだろう。

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※2020年国民生活時間調査

住民基本台帳から層化無作為二段抽出法によって選ばれた10歳以上の日本国民7200人を対象に、2020年10月13日から18日にかけて郵送法によるプリコード方式で行われたもので、有効回答数は4247人分。過去の調査もほぼ同様に行われているが、2015年以前は配布回収法によって実施されている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。