主要国のエネルギー輸入依存度をさぐる(2020年公開版)

↑ 偏在するエネルギー。乏しい国は余剰を持つ国からの輸入が必要。(写真:GYRO PHOTOGRAPHY/アフロイメージマート)

国を維持するのに必要なエネルギーは地域偏在が生じ、多くの国が互いに不足分を他国から輸入し、余剰分を不足時に備えて蓄積したり他国へ輸出している。その実情を「エネルギー輸入依存度」として確認する。

今件を確認するにあたり用いるデータはIEA(国際エネルギー機関:International Energy Agency)が毎年発行している白書「WORLD ENERGY BALANCES」。日本原子力文化財団などが発行している「原子力・エネルギー」図面集の最新版などにおいて、この白書の2019年版(データの中身は2017年分)の値を確認することができた。そこでこれを用いてグラフを作成する。

次のグラフは各国が消費エネルギー全体のうち、どの程度を国外に依存しているかについて図にしたもの。100%なら国内消費エネルギーの100%を海外からの輸入に頼っている計算になる。逆にマイナスの場合は、自国内で生産したエネルギーで国内消費エネルギーのすべてを(原則的に)まかなっており、さらに余った分(マイナスの分)を海外に何らかの形で輸出している計算。

もっともこれらの値は全部の総和。例えばプラスの国(輸入国)が一切エネルギーを国外に輸出していないわけではない。逆にマイナスの国(輸出国)がエネルギーを一切輸入していないはずもない。

↑ 主要国のエネルギー輸入依存度(マイナスは輸出)(2017年)
↑ 主要国のエネルギー輸入依存度(マイナスは輸出)(2017年)

原子力発電の場合、燃料の輸入問題はあるが、それを別にすれば備蓄できる燃料の効率の観点から、自国内でエネルギーを生産していると考えることもできる。そこでこのグラフでは原子力発電を含めた場合と、除外した場合の2通りで算出した値をグラフにしている。

イタリアは脱原発政策を貫いているため、「含む」「除く」双方で同じ値を示している。一方、エネルギーの自給自足・自活を(他国に影響されない、政略上の独自基調を裏付けるための)国策としているフランスでは、積極的な原発推進をしている。その関係で、含む・除くの差が非常に大きなものとなっている。原子力を自国算出エネルギーと換算すればフランスでは5割近くを自活できているが、そうでない場合は日本とほぼ同じレベルの輸入依存度となる。

それらの特異的な動向を除けば、グラフの左から順に、日本、韓国、イタリア、ドイツまでがエネルギー輸入大国、フランス、インド、イギリス、インド、アメリカ合衆国、中国までが輸入小国(「原子力含む」の値で50%以上か否かで判断)、そしてブラジル、カナダ、ロシアが輸出国であるのが分かる。

意外に思えるのが「カナダがエネルギー輸出国」であること。これは同国では石油が採掘できるだけでなく、各種自然に恵まれており、水力発電が極めて盛んなのが要因。自国内の電力料金も安めで、他国に輸出できる余裕すらある(もちろん無駄使いをしているわけではない)。

整数値までの公開値のためぶれが大きいのが残念だが、年単位での変移の概要を計算したのが次のグラフ。国の並びは上のグラフと揃えてある。

↑ 主要国のエネルギー輸入依存度(前年比、概算、ppt)(2017年)
↑ 主要国のエネルギー輸入依存度(前年比、概算、ppt)(2017年)

1%程度は誤差の範囲と見ると、インドがプラス、日本、アメリカ合衆国、カナダ、ロシアがマイナスとの動きが確認できる。対外戦略上は当然国内だけでエネルギーをまかなえる=輸入依存度が低い方がよい(海外の思惑に翻弄されることなく、国内の経済政策が行える)ので、日本、アメリカ合衆国、カナダ、ロシアはポジティブ、インドはネガティブにエネルギー状況が変化したことになる。もっともこれが、景気動向に伴うもの(景気悪化≒エネルギー消費量減少≒輸入依存度減少(国内算出分でまかなえる))の場合には、一概に「マイナス=よいこと」とは言い切れない。

また、日本にスポットライトを当てると、少資源国であるため、エネルギーの多くを輸入に頼っている現状が改めて認識できる(例えば石油の場合、国内産出量はごくわずかに過ぎない)。輸入でエネルギーが十分に、安定した状態で確保されている状況に慣れていると、それが当たり前のものとして認識し、忘却し、大切さを忘れてしまう。しかし実際には多くの人の手によってその「気がつかない当たり前」が支えられている。インフラとは、かくも地味で、そして大切なものであることを忘れてはならない。

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