学歴で賃金はどれほど違いがあるのだろうか(2020年公開版)
人が高学歴を求める理由の一つとして「高学歴ほどよい会社に入れ、高い給金をもらえる」との認識がある。本当に高学歴ほど高給の傾向はあるのか、その実情を厚生労働省が2019年3月に発表した、賃金構造基本統計調査の報告書から確認する。
今回検証する賃金は報告書では「賃金(所定内給与額)」と呼ばれているもの。これは各企業の規定などで定められている方法・条件によって支給された現金給与額から、超過労働給与額(残業代)や賞与などを除き、さらに所得税などを控除する前の額を指す。要は基本給に家族手当などを足したもの。
また対象としているのは「一般労働者」のみ。契約社員や派遣社員などのような非正規社員もフルタイム労働者なら該当するが、パートやアルバイトのような就労時間が短い労働者は(「短時間労働者」に該当するため)今件検証からは除外される。
まずは2019年における学歴別・男女別の平均賃金。
どの学歴でも女性よりも男性の方が平均賃金は高い。また学歴が高い方が、全般的には賃金も高い傾向がある。この結果を見る限り、高学歴ほど高賃金に間違いはない。
報告書では他の記述項目において、2019年は前年と比べて「賃金(所定内給与額)」の水準が男女ともに上昇している。学歴別で見ると、男性の大学・大学院卒以外では押しなべて上昇している、特に女性の大学・大学院卒において上昇幅が大きかったことが分かる。
年齢階層別に動向を詳しく見ると、「男性就業者では新卒や、早期退職制度の適用や定年退職などでの再雇用組と思われる層の賃金引上げ」「女性就業者ではほぼ全体的に押しなべて賃金引き上げが生じている」と判断できる動きが確認できる。なお19歳以下の区分では高専・短大卒や大学・大学院卒は理屈上存在しえないため、グラフは空欄となっている。
リーマンショック後に縮小の気配が見られた「大学プレミアム」だが、2014年以降は復活の動きがある。直近の2019年でも前年比はともかく賃金そのものは女性に限れば健在であることが分かる。
男性か女性かは生まれながらのもの。しかし学歴は個々の努力や運など後発的な要素によるところが大きく、「生まれながらの運命」的要素はあまり無い(家庭環境などの問題はある)。そしてやり甲斐や社会的意義はもちろんのこと、その他さまざまな要素が「仕事」には存在するが、「賃金」もその一つに違いは無い。まずは失職しないのが大前提なものの、同一条件下なら学歴が高い方が賃金も高くなる傾向にある。もちろん同じ仕事内容なら、賃金は高い方がありがたい。
学歴を得るためにはそれ相応の勉学を積み重ね、知識を吸収する必要がある。その過程で人脈も技術も資格も自分のものとして取得する機会が得られる。「学歴偏重」を賛美するわけでは無いが、「学歴」が社会に、そして自分自身にもプラスとなる「勲章」「証明」だと考えれば、それらに注目することはおかしい話では無い。
学生時の勉学によって得られるのは「将来のための選択肢」であり、それは多ければ多いほど、よりよいものを選ぶチャンスが増えることになる。今件データも、それを裏付けるものに過ぎない。
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