週刊誌や雑誌、書籍のような紙媒体はどれほど買われているのか。総務省統計局による家計調査の報告書の最新版(2019年12月分、記事執筆時点)を基に、二人以上世帯における実情を確認する。

次に示すのは二人以上世帯(一般的には夫婦世帯)における、紙媒体の世帯単位での購入実情(※)。世帯購入頻度以外に購入世帯率、支出金額、そして新聞以外では一人あたりの支出金額も算出する。

新聞は月ベースで契約して配達してもらう以外に、駅売りなどで時々購入しているパターンもある。その場合、家計には把握・算出されない場合が多い(サラリーマンの場合は自分のこづかいで買うため、家計としてのカウントは難しい。「世帯主こづかい(使途不明)」の一部に収められているものと考えられる)。そのため「新聞購入」のみを確認する今件データと比べ、実情はもう少し上乗せされることになる。

今データを見る限り、とりわけ雑誌・週刊誌の購入額・頻度の少なさには、あらためて驚かされる。仮に週刊誌を1誌、毎週購入したとすれば、1か月で1200円程度(上記の週刊少年ジャンプを購入したとして、290円×4週＝11600円)。二人以上世帯の構成員に限定されるが、週刊誌を定期購入している人が1人いれば、その人に連動する形で約11人(10.56人)の「1か月間雑誌や週刊誌は何も買わない人」が存在して、ようやく平均値に達する計算になる。

もちろんこれは二人以上世帯のみの話で、趣味への購入性向が強い単身世帯では、もう少し上乗せした値になる。とはいえ、世帯全体において多分を占める二人以上世帯の実情としては、目をそらしたくなる現実でもある。

ここまで雑誌や週刊誌への出費が減っている理由としては、インターネットやモバイル端末の普及による、情報取得元の多様化が挙げられる。移動中における「時間つぶし」のツールが多数用意され、週刊誌や雑誌を選ぶ必要性が薄れたのが大きな要因。通勤時間帯の電車を見回して、どれだけ週刊誌を読んでいる人がいるか、一方でモバイル端末の類を操作している人がいるか、確かめて見れば、その現状がよく分かるだろう。

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※用語解説

「購入世帯率」は純粋に購入者が一人でもいた世帯の割合。1世帯内で複数の人が購入していても、購入世帯としては1件としてカウントする。「世帯購入頻度」は世帯単位での月あたりの購入頻度。例えば特定の世帯において12月中に誰かが2回雑誌を購入すれば、その世帯の世帯購入頻度は200％になる。非購入世帯も含めての計算であることに注意。また今回の検証は2019年12月分であるため、その一か月分のみでの値。

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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

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