なぜ月ぎめで新聞を取るのか、その理由をさぐる(2019年公開版)

↑ 朝の習慣としての新聞の内容確認。月ぎめで取ることで欠かさずにできる。(写真:アフロ)

新聞を購読するもっともメジャーな様式は世帯単位で月ごとに契約し、定期購読する「月ぎめ」によるもの。月ぎめで新聞を取る人はどのような理由で取っているのだろうか。実情を新聞通信調査会が2019年11月に発表した「メディアに関する世論調査」(※)の結果から確認する。

今調査によれば、月ぎめで新聞を取っている人は減少中。もっとも古い記録の2008年度時点では88.6%だったのが、直近年度の2019年度では66.6%にまで減少している。

↑ 月ぎめで取っている新聞(複数回答)
↑ 月ぎめで取っている新聞(複数回答)

それでは月ぎめで新聞を取っている人は、具体的にどのような理由で取っているのか。複数回答で答えてもらった結果が次のグラフ(今件の「月ぎめで新聞を取る」は原則紙媒体の新聞の購読契約を意味する)。最多回答率を示した選択肢は「新聞を読むのが習慣」で、47.6%と半数近くの人が同意を示していた。

↑ 月ぎめで新聞を取る理由(取る人限定、複数回答)(2019年度)
↑ 月ぎめで新聞を取る理由(取る人限定、複数回答)(2019年度)

「新聞を読むのが習慣」だから、毎日新聞を確実に届けてくれる月ぎめは最適なサービスに違いないというものだ。

次いで「新聞でのみ得られる情報がある」が39.9%だが、これは別に月ぎめでなくとも新聞を購入することは可能ではあるから、月ぎめの強い理由にはならない。「世間の動きが大体分かる」「情報が役に立つ」も月ぎめの必然性は無く、新聞が日々自分の手元に確実に届く仕組みとして月ぎめがあるから利用していることになる。むしろ32.5%の同意者を得ている「毎日自宅に届けてくれる」こそが、月ぎめだからこその理由といえるかもしれない。

他の選択肢もその多くは、月ぎめで新聞を取る理由には成り難い。自分で足を運べる、容易に購入できる機会があれば、電子版で問題はないとの判断ができれば、月ぎめで新聞を取る理由としては弱いものとなる。見方を変えればそれらの選択肢の理由で月ぎめで新聞を取っている人は、他に手段が無い、選びたくないとの判断をしていたり、環境下に置かれているのだろう。

上位陣について属性別で確認したのが次のグラフ。

↑ 月ぎめで新聞を取る理由(取る人限定、複数回答、属性別)(2019年度)
↑ 月ぎめで新聞を取る理由(取る人限定、複数回答、属性別)(2019年度)

男女の差異はほとんど無いが、女性より男性の方が「世間の動きが大体分かる」の値が高めなのが目に留まる。必要性がどれだけあるかの問題だろう。

18~19歳では新聞を読む習慣そのものが薄いことから、「新聞でのみ得られる情報がある」が他の選択肢と比べて高い値を示している。また「世間の動きが大体分かる」も高い値。20代以降はおおよそ「新聞を読むのが習慣」が最大の値を示している。

大体ではあるが年が上になるに連れて「新聞を読むのが習慣」の値が他を引き離す形で大きくなっていく。高齢層が新聞にかける期待の中身、それゆえに月ぎめで新聞を取っている理由が透けて見えてくる。

選択肢に挙げられた項目、そして多数の回答率を得た選択肢からは、新聞の内容を信用し、自分の生活に役立てたり社会全体を見渡す羅針盤的な存在として重要視し、だからこそ確実に手に入る月ぎめで新聞を取る購読者側の思いと、そのような信奉者を月ぎめという仕組みで安定した購読者としてつなぎとめておきたい新聞社側の思いが見える。

しかしながら両者の思惑がかなうためには、提供される新聞の情報が購読者の願いにかなうもので無ければならない。歪んでいたり間違った値を示したり、偏った方向を示す羅針盤では「それのみで得られる情報がある」「世間の動きが大体分かる」「情報が自分に役に立つ」などの期待には応えられない。さらにそのような状況ならば習慣ですら薄れてしまうだろう。

現状の新聞各社、そして新聞業界全体の動きはどうだろうか。羅針盤としての機能を果たしているだろうか。

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※メディアに関する世論調査

直近分となる第12回は2019年8月23日から9月10日にかけて住民基本台帳からの層化二段無作為抽出法によって抽出された18歳以上の男女個人5000人に対して、専門調査員による訪問留置法によって行われたもので、有効回答数は3051人。有効回答者の属性は男性1467人・女性1584人、18~19歳58人・20代296人・30代390人・40代540人・50代490人・60代538人・70代以上739人。過去の調査もほぼ同じ条件で行われている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。