いわゆるキュレーションサービスの利用実情をさぐる(2019年公開版)

↑ 忙しい時のニュースのざっと読みにはキュレーションが便利との話もあるが。(写真:アフロ)

多様な情報を処理することが求められる日常生活において、高機能で高機動力なスマートフォンの登場は人々のライフスタイルを一変させてしまった。そのスマートフォンの普及とともに注目されている新サービスが「キュレーションサービス」。ニュースサイトを中心に、利用者の需要に合わせて自動的にコンテンツを集約して再構築し、あるいはダイジェスト版を作成し、独自のウェブ総合誌として提供するもので、情報を効率よく入手したい人に対するコンシェルジュのような存在。今回は総務省が2019年9月に情報通信政策研究所の調査結果として公式サイトで発表した「平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)の公開値を基に、そのキュレーションサービスの利用状況を確認する。

次に示すのはいわゆるキュレーションサービスの利用状況。今調査の調査用質問用紙では「スマートニュース、グノシー、NewsPicksなどのニュースアプリ」とあり、具体的にスマートニュースとグノシー、NewsPicksの名前が挙げられている。しかしながらその内情、性質、機能からは一次ニュースを公開しているとの錯誤が生じやすい「ニュースアプリ」の表記よりも、「キュレーションサービス」の方がより適切であるため、また報告書でも「キュレーションサービス」との表記が行われていることから、今記事ではそちらを用いる。

↑ ニュースを読んでいる媒体(複数回答、キュレーションサービス)(2018年)
↑ ニュースを読んでいる媒体(複数回答、キュレーションサービス)(2018年)

全体では16.0%、男女別では男性の方が割合は高い。単純な年齢階層別では40代がもっとも多く18.8%、30-50代がピークで、60代でも12.7%は利用している。

就業形態別ではフルタイムやアルバイトなど就業者の利用が多いのが目に留まる。世帯年収別では低年収層の利用率が低め。利用可能な端末(多分にスマートフォン)の利用傾向が影響している部分もあるのだろう。都市規模別では傾向だった動きは無し。

今件について、複数のテキスト系ニュースメディア(紙媒体の新聞やニュースサイトなど。映像媒体であるテレビニュースや音声媒体のラジオニュースは含まず)の中でもっともキュレーションサービスを利用していると回答した人の割合で見たのが次のグラフ。要はニュースサイトや新聞よりも、キュレーションサービスをニュース取得ツールとして活用している人の割合。

↑ もっともニュースを読んでいる媒体(択一回答、キュレーションサービス)(2018年)
↑ もっともニュースを読んでいる媒体(択一回答、キュレーションサービス)(2018年)

全体では5.4%。おおよそ19人に1人。年齢階層別では30~50代が6%台で多い。就業形態別ではフルタイムの人が多く、アルバイトと専業主婦・夫が続く。世帯年収別では600~800万円未満層でもっとも高く6.7%、それ以降は逆に高世帯年収ほど値が低くなる。そして都市規模別では傾向だった変化は無い。

つまみ食い文化とも表現できるように、スマートフォンの限定された面積の画面を用い、短時間でできるだけ多くの情報を、ざっと見したい需要に、シンプルにまとめられたソーシャルメディアのニュースや、さらにそれを取捨選択するキュレーションサービスは大いに応えている。

他方最近では各コンテンツの美味しい所取りで情報作成元では恩恵がほとんど得られない(つまみ食いで満腹してしまい商品を買ってもらえないようなもの)、キュレーションの大本の語源となるキュレーター(学芸員)のような正確さに欠け、集約された情報が雑多でノイズが多いとの意見もある。キュレーションサービスは言い換えればニュースにおける検索エンジン的な役割を求めているとも表現できるが、その検索エンジン同様情報の雑多さや運営側の思惑により、精度の劣化が起きている感もある。

今後同サービスがどのような進化をしていくのか、注目したいところだ。

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「分かりやすい」と「正しい」は別物

※平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査

2019年2月23日から3月1日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォーターサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13~69歳を対象とする1500サンプルを対象としたもの。アンケート調査と日記式調査を同時並行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。よってグラフの表記上は「10代」だが、厳密には13~19歳を意味する。

なお今調査は例年11~12月にかけて行われるが、直近分は翌年の2~3月となっている。グラフや本文上の表記や考察は、報告書に準ずる形で2018年と表記する。また調査のタイミングにより一部調査結果においてイレギュラー的な動きが生じているが、報告書では「調査時期の違いによる影響や単年の一時的な傾向である可能性も否定できず、継続的な傾向の把握については今後の調査などの結果も踏まえる必要がある」と但し書きをしている。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。また「~」を「-」と表現する場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。