パンやめん類での中食や外食の増減状況をさぐる(2019年公開版)
食品の管理技術の進歩やスーパーやコンビニの取り扱い食品の充実で、中食や外食の機会は増えているとの指摘がある。主食のうちパンやめん類に関してその実情を、JC総研が2019年3月に発表した農畜産物の消費行動調査に関する調査(※)の結果報告書から確認する。
次に示すのはパン、めん類それぞれの主食としての、中食や外食での食数動向。時系列でデータを取得できる既婚女性・単身男性・単身女性に関してのものとなる(既婚男性のものは無い)。
既婚女性はともかく単身者は男女ともに外食(破線部分)が減少している傾向にあるのが分かる。特に単身男性の減少ぶりは顕著。一方中食(実線)は2013年度までは既婚女性こそパン類・めん類ともにゆるやかに減少の気配が見えるが、単身男性はパン類・めん類ともに、単身女性もパンが明らかに機会を増やしていたのが確認できる。パンは具体的には食パン、菓子パン、サンドイッチ、ハンバーガーなどを指しており、惣菜パンの類を購入して自宅や職場で食する機会が増えていたようだ。独身諸氏にとって、スーパーやコンビニのパン類は強い味方となりつつある。
ただし2014年度以降になると、中食のパン類・めん類はその食数を減らしている。単身男性のパン類・めん類がここ1、2年で増加に転じたように見える程度。原材料費の上昇に伴う各種パンなどの値上げで、購入性向が減少したのだろうか。
ここ数年の間に食生活は小さからぬ動き、具体的には中食の急速な浸透が生じている。今調査における直近数年の主食に関する動きを見るに、主食は自前で用意し、総菜を中食として選んで食卓で食べるというスタイルが浸透しつつあるのかもしれない。
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※農畜産物の消費行動調査に関する調査
直近年度分は2018年10月12日から17日にかけて、全国の既婚女性・既婚男性・単身女性・単身男性に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は2009人。男女比はほぼ1対1、年齢階層別構成比は20代以下133人・30代261人・40代344人・50代324人・60代393人・70代以上554人。調査実施機関はインテージ。過去の調査もほぼ同様の条件下で行われている。
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