冷凍調理食品の購入性向をさぐる(2019年時点最新版)
冷凍技術の進歩による味の向上や量産効果による低価格化、そして中食需要の拡大に伴い、惣菜同様に冷凍食品も注目を集めている。家計単位での購入性向の実情と過去からの推移を、総務省統計局の家計調査の公開結果から確認する。
まずは直近データとなる2018年第4四半期(Q4)の、冷凍調理食品の世帯あたり世帯購入頻度(※)と支出金額を、一か月分に換算したのが次のグラフ(総世帯(全部の世帯)、単身世帯、二人以上世帯が揃って取得可能なデータのうち、更新間隔が一番短いのは四半期単位。「Q」は四半期を意味する)。単身世帯の場合、一か月の購入額は平均で147円、世帯購入頻度は45.0％なので、10世帯に4世帯強が月あたり1パッケージを購入している計算になる。
冷凍調理食品は単身世帯で需要があるように見えるが、案外買われていない。一方、二人以上世帯では月2回ほど、世帯単位の購入金額も700円近くと、結構な額が計上されている。二人以上世帯の1世帯あたり平均人数は3人近く(2.98人)であることを考えると、単純に単身世帯3人分の額では無く、それ以上に積極的な購入が行われている。
「冷凍調理食品の購入性向」の推移だが、残念ながら月次の具体的な数字は二人以上世帯でしか計上されていない。そこで月次で二人以上世帯について前年同月比でグラフを生成し、実情を確認する。
前年同月比では世帯購入頻度・支出金額ともにプラス圏の月が多く、明らかに購入する度合が増えていることが分かる。具体的な数字の動向を見ても、右肩上がりであることが確認できる。2014年4月の消費税率引上げの影響を受け、支出金額が底上げされているのも一因だが、その影響だけならば世帯購入頻度までは上昇しない。明らかに購入性向はアップしている。お弁当に添えるおかずとして、食卓の「もう一品」的な彩りとして、食生活に彩りを添える便利な存在として、大いに有効活用されているようだ。数年前までは「食卓のおかずに一品を加えるため、冷凍食品や総菜を購入するのはアリかナシか」との議論がされていたのも、今や懐かしい話ではある。
とりわけ2015年に入ってからは、前年同月比においては世帯購入頻度・支出金額ともにプラス圏での挙動がほとんどとなっている。食生活に小さからぬ影響が生じている感は強い。また、2014年夏から2016年夏ぐらいまでは支出金額の上昇幅が世帯購入頻度を上回っており、価格の値上げが大きく影響していることがうかがえる。他方2011年夏から2014年夏まで、2016年夏以降は両者の動きはおおよそ一致しており、単純に世帯購入頻度が増して、結果として支出金額も増えていることが推測できる。また2018年に入ってからは世帯購入頻度の前年同月比が支出金額のそれを上回っており、利用数そのものは少数ながらも利用する世帯そのものが増えていることを想起させる。
冷凍調理食品の技術は常に向上中であり、販売種類数の増加だけで無く、自然解凍で美味しく食べられるもの、調理のサポートを果たす提案型食材(切り分け済みの野菜や、特定料理用の素材としての提供)など、多方面の開発が行われている。場所を取るのが難点ではあるが、買い置きができるのもありがたい。また電子レンジで解凍するだけで調理が可能なものが多く、手間を省きたい時には大変頼もしい存在となる。コンビニのプライベート食品として提供されている冷凍調理食品には、その多くにおつまみに合うものが提供されており、晩酌のお供に重宝されている実情が想起される。
今後時間が惜しい就業単身世帯層、調理に難儀する高齢層を中心に、冷凍調理食品はさらに浸透していくに違いない。
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※世帯購入頻度
世帯単位での該当期間の購入頻度。例えば特定の世帯において該当期間に誰かが2回冷凍食品を購入すれば、その世帯における冷凍食品の世帯購入頻度は200％(100世帯あたり200)になる。非購入世帯も含めての計算であることに注意。
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(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。
(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。
(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。
