動画・画像向けソーシャルメディアの利用状況をさぐる
スマートフォンの普及とともに画像や動画を共有できるソーシャルメディアも多数の人に使われるようになった。日本で代表的なサービスのYouTube、ニコニコ動画、Instagramの実情を、総務省情報通信政策研究所が2018年7月に発表した「平成29年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(※)などの調査結果をもとに確認する。
まずはYouTube。
一部属性で不安定な動きがあるが、おおよそ漸増の動きを示している。直近年では10代や学生・生徒、50代で大きな伸びを計上している。10代から40代までは5人に4人以上が、50代も5人に3人以上、60代でも1／3近くがYouTubeを利用しているとの認識にあると表現すると、あらためてその普及率の高さが理解できよう。
続いてニコニコ動画。
いくつかの属性で不規則な動きがあるが、4年間においておおよそ減少傾向にあると見てよい。直近年では男性と10代や学生・生徒、50代で大きく伸びたため全体値でも前回年比でプラスとなったが、イレギュラーな動きと見た方がよさそうだ。ニコニコ動画の利用傾向の低迷に関しては、競合サービスのYouTubeと比較して、スマートフォン向けアプリの操作性の問題や画質、さらには再生の快適さの観点で差が開き、利用者が距離を置いたのではないかとの指摘もある。実際利用した限りでは、それを否定できないのが残念なところ。昨今の方針転換、仕様の追加などの成果がどこまで数字となって表れるのか、次年分以降の動向で見極めたい。
最後はInstagram。こちらは調査の事情で3年分のデータのみ。
おおよその属性で増加傾向にあり、特に10代や学生・生徒、20代といった若年層で著しい。また直近年では40代でも大きく伸びている。元々若年層に好かれる機能を持つソーシャルメディアとして認識されているが、今後は中年層にも広がりを見せそうではある。
文章と比べて画像や動画は言語形態を超え、短時間で情報を伝えることが可能で、さらにインパクトも強いことから、ソーシャルメディアには適しているとの指摘もある。動画・画像向けのソーシャルメディアが盛況なのも、その特性が活かされているからだろう。無論機動力に長け、画像も動画も自在に撮影できて投稿が可能な、スマートフォンの普及も大きな要因には違いない。
今ではYouTubeは世界規模の動画共有サイトとして定番的な存在となり、Instagramは画像のお披露目の場としてPinterestとともに共通言語的な立ち位置を確保しつつある。日本でも今後さらに普及が進むに違いない。
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※平成29年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査
2017年11月11日から17日にかけて、全国125地点をランダムロケーションクォーターサンプリング(調査地点を無作為に抽出、地点ごとにサンプル数を割り当て、該当地域で調査対象者を抽出する方法)によって抽出し、訪問留置調査方式により、13歳から69歳の1500サンプルを対象としたもの。アンケートと日記式調査を同時並行で実施し、後者は平日2日・休日1日で行われている。グラフ・本文中の表記の「10代」は、厳密には13～19歳を意味する。
(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。
(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。
(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。
(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。
(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。
(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。
(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。
(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。
