映画観覧料は1970年代から上昇、そして横ばいへ

家庭用テレビの大型化やスマートフォンの普及、インターネット上の動画配信の高性能化に伴い、映画館の存在意義が大きく問われる時代が到来している。その過程で映画観覧料に関する論議も繰り返され、多種多様な実証実験も行われている。それでは過去における映画観覧料はどのような推移を示していたのだろうか。総務省統計局の小売物価統計調査(※)の結果から確認する。

具体的には東京都区部の小売価格を参考に、1950年以降直近の2017年分までの年次値を随時取得していく。また月次に限れば東京都区部の値は2018年4月まですでに公開済みであることから、2018年分は4月分を適用する。

金額そのものとしては1950年～1970年ぐらいは緩やかな上昇、1980年～1985年ぐらい、1995年以降はほぼ横ばいを示している。一方で1970年～1980年ぐらいと1985年～1995年ぐらいの2期間において、大きく値上げをしているのが確認できる。特に1970年からの10年間ほどで、3倍以上の値上がりを見せている。

これは単純に物価が上昇したことに加え、映画館での映画観覧に対する需要が減り、映画館の数が減少したことによるものと考えられる(カラーテレビの普及が1964年の東京オリンピック開催をきっかけとし、1960年代後半から始まっており、その影響が大きいようだ)。需要が減ったことを受け、売上を維持するために単価を高める必要性が生じたわけである。

1950年は64.6円とある。直近年は1800.0円。単純計算だが約27.9倍となる。

なお2014年4月からの消費税率改定に伴い、映画観覧料の引き上げは行われなかったため、1800円の値が継続している。このタイミングでは代わりに、各種割引料金の引き上げが実施されている(一例としてTOHOシネマズの場合、「鑑賞料金全体での適正な転化になるよう、基本鑑賞料金は現行のままとし、各種割引料金を改定いたします」とし、基本観賞料金に変更は無いが、各種割引料金に100円(税込)が追加されている)。

消費者物価の動向を考慮すると

モノの値段の高い・安いを判断する場合、単純に金額の移り変わりだけで無く、当時の物価を考慮して考えた場合が賢明である。昔の100円と今の100円では、金額は同じでも買えるものには大きな違いがあり、価値は当然違いがあるからだ。

そこで各年の映画観覧料に、それぞれの年の消費者物価指数を考慮した値を算出することにした。消費者物価指数の各年における値を用い、直近の2018年の値を基準値として、他の年の映画観覧料を再計算する。その計算の結果を基にしたのが次のグラフ。

やはり1970年からの10年間における値上げは物価を考慮しても大きなものであったことが確認できる。一方で1985年～1995年の値上げは物価に連動したものであり、それを鑑みると横ばい、あるいはむしろ実質的な値下げであったことが分かる。そしてそれ以降は物価そのものが安定しているため、料金は1800円でほぼ変わらないから、結果として実質的な料金も横ばいを維持している計算になる。

なお消費者物価指数動向を考慮した上で、1950年の映画観覧料を計算すると534.8円。現在はその3.4倍ほどに相当することになる。

消費者物価の動向を反映したグラフの限りでは、1970年代後半以降は映画の観覧料は実質的にほぼ変わらない。にもかかわらず昨今において「映画の観覧料が高い」との意見が多々聞かれるのは、絶対額の問題では無く、「映画を映画館で観ることへの個人の価値感」が減少していると考えれば道理は通る。昔は「1800円出しても観る価値はある」と考えていた人が多数派だったが、今は「1800円ほどの価値は無い」との意見が大勢を占めている。

これが単純に映画の質の低下を意味するのか、それともそれ以外の娯楽(テレビ、ビデオ、インターネット、携帯電話など)の普及で相対的に「映画館で映画を観る」ことへの価値が下げられたのかは、今件の値からのみでは分からない。しかし周囲を見渡す限り、後者の要因がメインであることは間違いない。時代の変化に伴った変革・進化を、映画館も求められているに違いない。

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※小売物価統計調査

国民の消費生活上重要な財の小売価格、サービス料金および家賃を全国的規模で小売店舗、サービス事業所、関係機関および世帯から毎月調査し、消費者物価指数(CPI)やその他物価に関する基礎資料を得ることを目的として実施されている調査。

一般の財の小売価格又はサービスの料金を調査する「価格調査」、家賃を調査する「家賃調査」および宿泊施設の宿泊料金を調査する「宿泊料調査」に大別。価格調査および家賃調査については、全国の167市町村を調査市町村とし、各調査市町村ごとに、財の価格およびサービス料金を調査する価格調査地区(約27000の店舗・事業所)と、民営借家の家賃を調査する家賃調査地区(約28000の民営借家世帯)を設けている。また、宿泊料調査については、全国の99市町村から320の調査旅館・ホテルを選定している。

価格調査および家賃調査の調査市町村は、都道府県庁所在市、川崎市、相模原市、浜松市、堺市および北九州市をそれぞれ調査市とするほか、それ以外の全国の市町村を人口規模、地理的位置、産業的特色などによって115層に分け、各層から一つずつ総務省統計局が抽出し167の調査市町村を設定している。宿泊料調査では、都道府県庁所在市又は全国の観光地の中から宿泊者数の多い地域を選定し、99の調査市町村を設定している。調査市町村ごとに宿泊者数の多い旅館・ホテル等を調査宿泊施設として選定している。

価格調査については、調査員が毎月担当する調査地区内の調査店舗などに出かけ、代表者から商品の小売価格、サービス料金などを聞き取り、その結果を調査員端末に入力する。家賃調査については、原則として調査世帯を訪問し、世帯主から家賃、延べ面積などを聞き取り、同様に調査員端末に入力する。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

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(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)グラフ中の「ppt」とは％ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更を加えたものです。