二人以上世帯では96.6%…カラーテレビの普及率をさぐる

↑ 今なお多くの人には生活の中心にあるカラーテレビだが。(ペイレスイメージズ/アフロ)

・二人以上世帯のカラーテレビ普及率は96.6%、保有世帯における平均保有台数は2.18台(2018年)。

・二人以上世帯に限れば1966年時点ではカラーテレビの普及率はわずか0.3%。1972年には半数を突破、1975年には9割を超える。

・2005年以降の調査結果に限れば、カラーテレビの普及状況は2010年から2011年にかけて、ブラウン管テレビと薄型テレビの間で普及率の逆転が生じている。その後も薄型は増え、ブラウン管は減少。

急激に伸び、最近では横ばいのカラーテレビ普及率

多くの人には今なお日常生活の上で欠かせない存在のカラーテレビ。その普及率の現状や過去からの推移を、内閣府の消費動向調査(※)の結果から確認する。

まず最初はカラーテレビの普及率の長期的動向。長期データが取得できるのは二人以上世帯のみなので、その実情と保有世帯における平均保有台数の動向を確認する。

↑ カラーテレビ普及率/保有世帯における平均保有台数(二人以上世帯)(各年3月末時点)(2014年からブラウン管テレビは除外)
↑ カラーテレビ普及率/保有世帯における平均保有台数(二人以上世帯)(各年3月末時点)(2014年からブラウン管テレビは除外)
↑ カラーテレビ普及率/保有世帯における平均保有台数(二人以上世帯)(各年3月末時点)(2001年~)(2014年からブラウン管テレビは除外)
↑ カラーテレビ普及率/保有世帯における平均保有台数(二人以上世帯)(各年3月末時点)(2001年~)(2014年からブラウン管テレビは除外)

有意値の確認ができるもっとも古い年、1966年にはわずか0.3%だったカラーテレビ普及率も急カーブを描いて伸び、1972年には61.1%と半数を突破(その前年1971年は42.3%)。1975年には90.3%と「10世帯のうち9世帯までがカラーテレビを保有」の状態になった。以降、99.0%付近を中心に、誤差でゼロカンマ数%の値を上下しながらの状態が続いていた。

そしてグラフタイトルにもある通り、2014年分からブラウン管テレビが回答項目から除外される。2014年において有意な形で下落を示したのは、これが原因と考えられる。実際、翌年の2015年には上昇を再開し、以前の99%台に戻る勢いを示していた。

ところが2017年では再び下落に転じ、2014年の値(96.5%)に近づく96.7%を計上している。いわゆる「テレビ離れ」が数字となって表れ始めたのか、あるいは単なるイレギュラーか、現時点では判断が難しい。もっとも直近年となる2018年でも前年比で下落は継続している。もう1、2年この傾向が継続すれば、「テレビ離れ」が数字として表れたと見てよいだろう。

保有世帯における保有台数も順調な伸びを示していたが、2005年を天井にその後は減少している。2014年以降はほぼ横ばいの動きだろうか。2018年では2.18台/保有世帯(全世帯比では無いことに注意)。少子化による世帯構成人数の減少が影響を与え始めたこと(一人で何台もテレビを持つ人など滅多にいない)、そして何より地デジ化への切り替えでテレビの買い替えが一斉に進んだ際、各保有世帯での整理統合が行われた結果と考えられる。

薄型テレビとブラウン管テレビと

カラーテレビをもう少し詳しく探ってみる。かつて公開データ上では「ブラウン管テレビ」と「薄型(液晶、プラズマなど)テレビ」の2区分について、それぞれ普及率が掲載されていた。2005年以降しか調査されておらず、やや雑なグラフになるが、薄型テレビの急速な普及率の高まり、ブラウン管テレビの処分による低下が確認できる。なお2014年分からはブラウン管テレビが回答項目から除外されているため、グラフでもブラウン管テレビは2013年で更新が終了している。

↑ カラーテレビ普及率(種類別)(二人以上世帯)(各年3月末時点)
↑ カラーテレビ普及率(種類別)(二人以上世帯)(各年3月末時点)
↑ カラーテレビ保有台数率(種類別、保有世帯あたり)(二人以上世帯)(各年3月末時点)
↑ カラーテレビ保有台数率(種類別、保有世帯あたり)(二人以上世帯)(各年3月末時点)

2010年にはブラウン管テレビと薄型テレビはほぼ同率(それぞれ71.6%・69.2%)となり、以後両者の普及率はそれぞれ減少・増加していく。2013年時点では薄型テレビの普及率は95%を超え、ブラウン管テレビはその時点で1/5以下にまで低下している。また、保有世帯あたりの台数推移を見ても、2010~2011年に両者の立ち位置の入れ替わりが起きた事が分かる。

一方、直近数年間に限れば、ブラウン管テレビの減少(2013年まで)、薄型テレビの増加はそれぞれ穏やかな変移に移行している。特に薄型テレビは保有台数も普及率もほぼ横ばい。現在の平均世帯人数を考慮すると、そろそろピークに達したのかもしれない。

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カラーテレビは何年で買い替えられているのだろうか

※内閣府の消費動向調査

今後の暮らし向きの見通しなどについての消費者の意識や各種サービスなどへの支出予定、主要耐久消費財などの保有状況を把握することにより、景気動向判断の基礎資料を得ることを目的としている調査。調査世帯は、二人以上の世帯、単身世帯毎に三段抽出(市町村・調査単位区・世帯)により選ばれた8400世帯。調査時期は毎月1回で、調査時点は毎月15日。毎月10日前後に調査対象世帯に調査票が届くよう郵送し、毎月20日頃までに届いた調査票を集計する。

毎月調査を実施しているが年1回、3月分において、他の月よりは細部にわたる内容を調査している。その中の項目の一つ「主要耐久消費財の普及・保有状況」を今件精査では用いている。これは「回答者の世帯において対象品目を回答時点(直近分の場合は2018年3月末時点)で持っているか否か」「持っている場合は保有数量はどれほどか」を尋ねた結果。具体的な利用状況は尋ねていない。

(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。

(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。

(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。

(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。

(注)「ppt」とは%ポイントを意味します。

(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更を加えたものです。