14～17歳で肥満判定は13.9％

食生活などの影響で肥満体型の人が多いアメリカ合衆国。子供達も同じように肥満の割合は大きいのだろうか。その実情を同国の医療保険関連の公的機関CDC(Centers for Disease Control and Prevention:疾病予防管理センター)の部局BRFSS(Behavioral Risk Factor Surveillance System)の公開値を元に確認する。

まず図中で使われる「BMI」について。これは「肥満」度合いを示す基準の一つで「体重÷身長÷身長」で算出される。日本肥満学会ではBMIが22.0で平均的体格・体重、25.0以上を太り気味、18.0以下をやせ気味としている。今件データを用いるアメリカ合衆国では

と区分している。

また今回精査する子供の領域だが、年齢は14歳から17歳。18歳以上の大人と違い、2年毎の計測であるのに加え、計測年によって値が公開されていない(調査が行われていない)州・地域も複数見受けられる。毎回同じ州・地域が未公開なのでは無く、年によって未公開州・地域に違いがあるため、前回比では特に値を計上できる州・地域が少なくなってしまうことを記しておく。

それではまず最初に、直近年分となる2015年時点で肥満判定を受けている対象年齢階層の割合。全土の値は計上された州・地域のみの合算平均を独自に算出した。

肥満状態の人が少ない州・地域は過体重状態の人も大よそ少なく、標準体重＋やせ型の割合は大きい。この状況は大人と変わらない。全土平均では肥満と過体重でほぼ3割。3割しか、なのか、3割も、なのかは判断が難しいところだか、仮に一つのクラスが30人で構成されていた場合、そのうちの9人は肥満か過体重、肥満に限れば4人強という状況は、決して少ない数では無い。

子供の肥満も増加中

続いて前回調査結果からの肥満率の増減。子供への調査は2年おきであることから、2013年との比較となる。また2013年・2015年どちらの年いずれかでも未公開だった州・地域はすべて除いている。

値を計算可能なのは34州・地域(全土除く)。そのうちプラスは29州・地域、最大値は5.5％ポイント。逆に最小値はマイナス1.8％ポイント。全平均ではプラス0.2％ポイント。確実に増加状況にあることが確認できる。

子供のうちから肥満対策には手を打っておかないと、行動がより自由になる大人では、歯止めが利かなくなる可能性が高い。食生活をはじめとした肥満の要素に関して、正しい指導が欠かせまい。

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(注)本文中の各グラフは特記事項の無い限り、記述されている資料を基に筆者が作成したものです。