パソコンや携帯電話(従来型、スマートフォン双方)は現状ではほぼイコール「インターネット利用機器」として存在している。家庭用ゲーム機ですら、パソコンなどと比べると融通は利かないものの、インターネットへのアクセスが当たり前となっている。それでは実状として、それらの機器のインターネット端末としての利用率はいかなる状況なのだろうか。総務省が2017年6月に発表した「通信利用動向調査」(※)を基に確認していく。

今回精査するのは、「モバイル系端末(スマートフォンは含むが、タブレット型端末は別途単独項目があるので含まない)」による「インターネットの利用率」。比較対象としてパソコン、さらに単独で「タブレット型端末」「ネット対応型家庭用ゲーム機」をカウントしている。

今件利用率はインターネットそのものを利用している・していない人を合わせた、調査対象母集団全員を対象にした、全体比であることに注意。例えば今回の2016年時点でパソコンにて6歳位以上全員は58.6％であることから、調査対象母集団全員の6割近く(インターネット利用者全体の、ではない)は、パソコンを使ってインターネットにアクセスしている計算になる。

他の複数の調査で明らかにされている通り、携帯電話やパソコンの利用時間は圧倒的に若年層ほど長い。当然のことながら、その年齢階層における利用率も高いものと考えられる。今結果はそれを裏付けた値である。

パソコンのグラフを見ると、未成年者はやや低めで、成人に達すると50代まではほぼ一定率を維持し、それ以降は緩やかな下落を示す。子供のうちは学校や保護者のパソコンを利用させてもらっているケースが多く、大人になると自前で所有する以外に、就業先で利用するパターンが多くなる実情が想起される。定年に達する60代以降が減退していくのは、就業先が無くなるので、使う機会が無くなるため。

パソコン以外では「スマートフォンを含めた携帯電話の利用率」が圧倒的。そして携帯電話そのものの普及率と同じように、20代～30代が高率値のピークとなり、それ以降は漸減していく。

パソコン利用率とスマートフォン利用率とを比較すると、60代前半までは「携帯電話＞＞パソコン」との結果が出ている。若年層から高齢層の入り口までは「インターネットといえば携帯電話(多分にスマホ)がメイン」なのが実情ではある。また高齢層でもパソコンと携帯電話との差異はさほどない。この状況を鑑みるに、あと数年で高齢層でも両者の立ち位置が入れ替わり「インターネットへのアクセスは全年齢階層で、パソコンよりも携帯電話(スマホ)を用いての人の方が多い」時代がやってくるのかもしれない。

家庭用ゲーム機によるインターネットへのアクセスは、未成年者を中心に高い値を示している。特に6歳から12歳の年齢階層では3割を超えている。そしてブレット型端末も同階層で4割近くと、年齢階層区分では30代から40代の値すら超えて最高値を示している。これは今件が所有率ではなくインターネットへのアクセス用の利用率であることから、保護者などが玩具として、あるいは学習機器として、自前の端末や世帯全体としての端末を子供に貸し与えているパターンが多分に該当するものと考えられる。タブレット型端末の利用実情を示すものとして、大いに注目したい。

家庭用ゲーム機経由は6～12歳がピークで、以後漸減。30代までは1割を維持するが、使っている層は実質的に40代まで。見方を変えると、その程度までには「家庭用ゲームもオンラインゲームがそれなりに浸透している」。

タブレット型端末の最大値は「6～12歳」(小学生)。以降漸減し、30代から40代で再び大きな値を示し、再び減少していく。しかし60代後半まで利用率は1割を超えており、家庭用ゲーム機と比べると幅広い層に受け入れられている。中堅層は新アイテム好きな人達による先行購入によるもの、6～12歳層は子供用のデジタル玩具としてスマートフォンでは無く、タブレット型端末を与える事例が急増していることの表れといえる(この層では自ら同機種を購入することは考えられない)。さらにタブレット型端末が個人ベースでの所有ではなく、多分に世帯単位の所有物として調達されていることを示唆する動きでもある。

スマートフォンの若年層から中堅層への加速度的な浸透ぶり、タブレット型端末のシニア層までをも含めた確かな普及率のかさ上げ、そしてタブレット型端末と家庭用ゲーム機の若年層の利用拡大化など、インターネット利用端末におけるトレンドをかいま見ることができよう。

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※通信利用動向調査

2016年11月～12月に世帯向けは都道府県及び都市規模を層化基準とした層化二段無作為抽出法で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員に、企業向けは公務を除く産業に属する常用雇用者規模100人以上の企業に対し、郵送・オンラインによる調査票の配布及び回収の形式によって行われている。有効回答数はそれぞれ1万7040世帯(4万4430人)、2032企業。調査票のうち約8割は回収率向上のために調査事項を限定した簡易調査票が用いられている。各種値には国勢調査や全国企業の産業や規模の分布に従った、ウェイトバックが行われている。