乗用車49％・軽自動車39％…日本の主要車種別自動車保有台数の現状
軽自動車は急増中
移動、輸送手段として欠かせない存在の自動車達。日本にはどの車種がどれほど存在し、使われているのだろうか。国土交通省の自動車輸送統計年報から、その現状と過去からの動向を探る。
車種の区分に関しては、詳しくは「車種分類表(国土交通省)」にある通りで、道路運送車両法施行規則第2条に定める種別に従っている。今件は自家用だけでなく営業用も含めた値。また各年に購入された需要台数ではないことに注意。
まずは単純に車種別の登録数を折れ線グラフ、そして年毎の積み上げグラフ化を行う。
乗用車は1990年代中盤まで右肩上がりだったもののその後横ばい、2005年度前後以降は漸減傾向にある。一方で軽自動車は1980年度以降一貫して上昇を見せており、このままでいけばあと10年から20年で両者の保有台数上の立場は逆転する可能性が高い。トラックは漸減状態。
そしてバイクや特殊車両まで全部まとめた登録車両数全体としては、2006年度をピークに減る気配を見せていた。ところが軽自動車の漸増が貢献する形で、ここ数年は再び増加しつつある。またエコカー減税などの各種減税措置も大きく寄与している。
2014年度では乗用車が33.0万台減ったものの、その2倍以上に当たる70.9万台もの増加が軽自動車で生じ、全体の底上げを大きく担う形となった。トラックは微減。バスやその他車種も微増している。
変化する「自動車といえば主に何？」
次に示すのは把握されている主要車種全体に対する、個別車種比率の推移。
自家用自動車の普及に伴いトラック・トレーラーの比率は減り、乗用車は増えていく。軽自動車は1970年代～1980年後半にかけて一度シェア上昇の動きを見せ、その後今世紀に入ってから再び上昇を開始している。昨今ではトラック・トレーラーと乗用車が共に減り、軽自動車が増加の一途をたどっている。直近の2014年度時点で乗用車は49.0％・軽自動車は39.2％。乗用車の50％割れは1974年度に47.4％をつけたのを最後に、2013年度に39年ぶりで計上、今年度で2年連続のものとなる。
このように、世の中に出回っている自動車の種類別比率は大きな変化を見せつつある。ライフスタイルの変化(外出機会が減る、遠出をしない)の他に、人口がほぼ横ばいなのに対して世帯数が増加し、一世帯当たりの平均人数が減ることで、「自家用車も小型で十分」「移動手段は必要だがコストパフォーマンスを考えれば乗用車は手に余る」との需要の変化が、特に乗用車と軽自動車の間で見られる割合の変化をもたらしたと考えれば、十分納得もいく。法令や社会情勢の大きな変化がない限り、この動きはしばらく継続するに違いない。
■関連記事:
