新聞、テレビ、インターネット…世界では情報取得のためにどれほど使われているのか

↑ 人々が求めるニュース。国により用いる媒体の傾向に違いはあるのか

日本がトップ、ではない…新聞の場合

人々が国内外の情報を知るためのツールとして存在する、多種多様なメディア達。新聞やテレビ、インターネットが主なものとして頭に浮かぶが、世界ではどれ程までに利用されているのだろうか。世界規模で国単位の価値観を定点観測している「World Values Survey(世界価値観調査)」から、国ごとの違いを探る。

次以降に示すのは該当メディアを用いて国内外の情報を取得しているか否か。「用いる」であり、保有・購入の有無は問わない。そして利用頻度に関して「毎日」「週一」「月一」「月一未満」「全然用いない」「分からない」のいずれか一つを選んでもらうことになる。その上で、一定度以上の利用頻度に該当する(定期利用)ものとして「毎日」と「週一」を足し、ほとんど使わないに値するものとして「月一未満」と「全然用いない」を加算し、ぞれぞれの該当率とする。

まずは新聞について。

↑ 国内外の情報を取得する際に新聞を週一以上で読んでいる(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際に新聞を週一以上で読んでいる(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際に新聞を読むことは月一未満である(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際に新聞を読むことは月一未満である(2010-2014年)

シンガポール、スウェーデン、そして日本の3か国は8割以上が新聞を定期利用している。シンガポールは日本同様新聞への信頼度も高く、それゆえに新聞定期購読者が多いようだ。一方スウェーデンは新聞に対する信頼度は低く、それにも関わらず購読者が多いのが不思議なところ。割り切った上で読んでいるのかもしれない。低い国はエジプト、中国、フィリピン、メキシコなど。アメリカも5割強に留まっている。

当然、ほとんど利用していない人の割合の順位は、ほぼ定期利用者の逆となる。エジプト、フィリピン、中国などが上位につき、日本は1割強でしかない。アメリカは3割強、ドイツは2割足らず。エジプトの際立った高さが目に留まる。

世界各国の共通メディア…テレビの場合

続いてテレビ。利用ハードルの低さから、各国とも高い値を示している。

↑ 国内外の情報を取得する際にテレビを週一以上で観ている(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際にテレビを週一以上で観ている(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際にテレビを観ることは月一未満である(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際にテレビを観ることは月一未満である(2010-2014年)

テレビを情報取得メディアとしてもっとも多くの人が利用している国は日本。その値、実に97.3%。新聞をほとんど読んでいないエジプトがそれに続いており、意外さを覚えさせる。その他の国も一様に高く、ほとんど9割台に達している。中国やアメリカ合衆国はやや低めだが、それでも8割前後。

実質的な非利用者は、一番高いアメリカ合衆国でも13.8%。日本に至っては1.3%でしかない。テレビは利用者本人が購入せずとも容易に利用が可能なため、実に多くの人が情報取得ツールとして利用しているようだ。

日本は大体半分程度…インターネットの場合

最後はインターネット。電子メール以外のインターネット利用(利用端末は問わず)による情報取得、例えばブラウザ閲覧などが該当する。

↑ 国内外の情報を取得する際にインターネットを週一以上で使っている(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際にインターネットを週一以上で使っている(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際にインターネットを使うことは月一未満である(2010-2014年)
↑ 国内外の情報を取得する際にインターネットを使うことは月一未満である(2010-2014年)

案外値が低いように見えるが、これはあくまでも「国内外の情報取得(厳密にいえば「国内外で起きている事象を知るための行動」)のため」の利用をしている人の割合。ゲームで遊んだり、アニメ動画を視聴する行動は含まれない。要は単なるインターネットの利用性向では無いということ。

週一以上利用率がもっとも高いのはスウェーデン。同国ではインターネットを社会基盤を支えるインフラとして認識し、国策で大いに普及浸透をバックアップをしている。その成果が数字となって表れている形だ。またオランダもインターネットの展開に力を注いでおり、非常に高い普及率を示している。情報取得の際の利用率の高さもそれゆえのもの。

日本はといえば、利用率は大よそ5割、非利用率は4割強。日本における調査年は2010年のため、スマートフォンが普及する直前の話となる。この位に留まっているのも納得できよう。

情報取得手段としての主要メディアの性能アップや普及率の変化、各メディアの利用性向の動き、利用対象のシフトはこの数年で大きな流れの中にある。その最中における5年をかけて行われた調査のため、同じ期間内でも具体的調査年が年単位でずれることで、現状とは小さからぬずれを示している国がある。

次の調査期間、具体的は2015年から2019年では、多くの国で劇的な変化が生じているに違いない。

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