(写真:ロイター/アフロ)
経済新着記事
-
新型コロナウイルスによる経済への影響を多方面からさぐる(2021年1月16日時点)
経済方面にも大きな影響をおよぼしている新型コロナウイルスの流行。その実情を官公庁や業界団体の公開統計資料をグラフにまとめ、斜め読みする。
不破雷蔵 | 「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者
-
20代が「自家用車を買ってもいいな」と思える世帯年収をさぐる(2021年公開版)
「若者の車離れ」はよく聞くフレーズだが、その最大原因は現状、そして将来にわたる見通しとしての可処分所得の減少。それでは世帯年収でどれぐらいの額を確保できれば、自家用車所有を考えるようになるのだろうか。
不破雷蔵 | 「グラフ化してみる」「さぐる」ジャーナブロガー 検証・解説者
-
「債券先物の動きは鈍い」牛さん熊さんの本日の債券(引け後)2021年1月15日
熊「昨日、米国債やイタリアの国債は売られたが」牛「ほかの欧州の国債は総じて買われ」熊「ナイトセッションの債券先物もしっかり」
久保田博幸 | 金融アナリスト
-
緊急事態宣言下のテレワーク生活で魅力的に見える「2世帯同居」。だが甘くない現実も
昨年4月の緊急事態宣言で、家に対する考え方の変化が生じた。交通不便でも、環境のよい住まいは価値がある、と。2度目の緊急事態宣言では、収入減の問題も絡み、2世帯同居の関心が高まるかもしれない。
櫻井幸雄 | 住宅評論家
-
「バイデン氏は1.9兆ドル規模の対策を示唆」牛さん熊さんの本日の債券(コラム)2021年1月15日
非常時、緊急時だから致し方がないといえばそれまでであるが、米国でも政府債務の拡大がいずれ大きな重荷となる可能性がある。そのリスクを米長期金利がどのような形で示すのかも注目したい。
久保田博幸 | 金融アナリスト
-
緊急事態宣言による感染拡大防止効果と経済損失と政府債務拡大と
今回の人為的な経済活動へのブレーキにより、その影響が及ぶところには、政府の支援も必要となる。
久保田博幸 | 金融アナリスト
-
「円債の上値は重いか」牛さん熊さんの本日の債券(朝)2021年1月15日
熊「ニューヨーク・タイムズは、バイデン米次期大統領が発表する景気刺激策が」牛「1400ドルの現金給付も盛り込み、1.9兆ドル規模になる見込みと伝えた」
久保田博幸 | 金融アナリスト
- 前へ
- 次へ