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パンデミック時代に急成長する「ネットスーパー」…長期顧客化のカギと市場予測【レポート】

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BUSINESS INSIDER JAPAN

この記事はビジネスインサイダー・インテリジェンスのプレミアム・リサーチ・レポート「食品ネット通販(The Online Grocery Report)」のプレビュー版。レポート完全版(有料)はこちらから 【全画像をみる】パンデミック時代に急成長する「ネットスーパー」…長期顧客化のカギと市場予測【レポート】

コロナで需要が急騰したネットスーパー

新型コロナウイルスの感染拡大によって、食品や日用品のネット購入が一気に普及した。パンデミックの前は、将来性はあるもののニッチとされていた分野だ。 公共の場をできるだけ避けたい、政府によって外出規制が敷かれている、でも食品や日用品の補充は絶対必要。こうした状況下で、ウォルマート、アマゾン、ターゲット、インスタカート(Instacart:アプリを介した買物代行サービス)などが提供する、ネットを介した食品デリバリー・サービスは生活に欠かせないものとなった。 「現物を確かめて買いたい」「送料を払いたくない」などの理由で、以前は食品をネットで購入するのをためらっていた人も、パンデミックの発生以降、考え方を変えざるを得なくなった。今回の危機で急激にネット通販が注目されたが、コロナ禍が去った後も消費行動の変化は止まらないだろう。アメリカで食品ネット通販の利用はさらに広がっていくことが見込まれる。

75%が最初に利用したサービスを使い続けている

パンデミックの間にどれほど消費者のニーズに応えられたかで、収束後の業界での優位性が決まる。 消費者は思うように買い物ができなければ、他のサービスに移ってしまう。コロナ禍において事業者は、使いやすさを考慮した複数のチャンネルを通じて、より多くの注文を捌くことを求められている。しかし地域によっては、殺到する注文に店側が対応しきれないという事態が多数発生している。 パンデミックの間に、あるサービスを繰り返し利用した人は、今後も得意客として定着するかもしれない。ベイン・アンド・カンパニーとグーグルの2018年の調査によると、食品ネット通販を利用する人の75%が、最初に利用したサービスを使い続けているという。コロナ禍において消費者のニーズにしっかり応えられた事業者が、収束後も業界の上位に立つ可能性は高い。

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