自治体からのお知らせで娘2人の接種を決めたなつみさん

子宮頸がんや肛門がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を防ぐ「HPVワクチン」。小学校6年生から高校1年生の女子は公費でうてるが、国が積極的に勧めなくなり、自治体からお知らせが届かないままチャンスを逃す女子も増えている。厚生労働省は昨年10月、お知らせとわかりやすいリーフレットを対象者に送るように自治体に通知を出し、接種を決める人も増えつつある。【BuzzFeed Japan Medical/岩永直子】 大学生と高校生の2人の娘の接種を申し込んだ母親のなつみさん（仮称）（48）は、行政や医療機関の後ろ向きとも取れる態度に戸惑いを見せる。 「うたせたいのかうたせたくないのか、よくわかりません。大事なワクチンですから、迷うようなメッセージは出さないでほしいのです」

長女が定期接種対象となった年に起きた「副反応騒ぎ」

なつみさんの娘は、既に無料接種の期間を過ぎてしまった大学1年生の長女（19）と、今年度が最後のチャンスとなる高校1年生（16）の次女の2人だ。 HPVワクチンが公費でうてる定期接種となり、長女が小学校6年生になった2013年の春頃、接種後に痛みやけいれんが出たと訴える女子が相次ぐ「副反応騒ぎ」が起きていた。 「テレビで取り上げられていた『被害』が怖くて、騒ぎの真っ只中の時でした。国は（積極的に）推奨しないとニュースで大きく取り上げられた時です。今、急いでうたなくてもいいと判断しました」 特に怖かった映像は、接種した女子が「被害」を訴える内容だ。 「歩けないとか、痺れるとか、そんなことを本人がテレビに出て話していました。国も推奨しないと言っている以上は、無理にリスクを受ける必要はないと思ってしまったのです」 周りの同級生やママ友では話題にもしなかった。 「周りの人が受けたか受けていなかったか、こちらも聞かなかったし、私も話さなかった。論外という感じでした」 次女については、対象年齢になってもお知らせが届かなくなった。国が積極的に勧めるのを差し控える通知を自治体に出したからだ。 「次女が対象だとは知っていました。でもこちらからわざわざやらなくてもとは思っていました」