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【特集】「オンライン授業」“第2波“にむけ備えは?現場は悲鳴「時間がない」

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読売テレビ

しかし、全国で一斉休校期間中にオンライン授業を実施できた地域は少なかったようだ。内閣府が先月公表したインターネット調査では、休校期間中に「通っている学校のオンライン授業を受けた」のは全国平均で約10%にとどまった。 東京、大阪、名古屋の都市部を除いた「地方圏」で6.7%だったのに対し、東京23区では26.2%。都市と地方の“地域差”も浮き彫りとなった。

教師同士の情報交換もオンラインで

桐蔭横浜大学などを運営する横浜市の学校法人桐蔭学園は、全国の教諭をオンラインでつなぐ、「教育コロナ会議」を主催。4月から6月末まで計7回、延べ2000人以上の学校関係者が参加し、オンライン授業の在り方などコロナ禍の教育課題について解決の糸口を模索した(6月末で一旦終了)。

メリット・デメリットは?

会議の発案者である桐蔭学園の溝上慎一理事長(教育学)は、オンライン授業の最大のメリットを、子どもの状況に応じた教育の“個別最適化”だと指摘する。 「いろんな状況に置かれた子供たちが学んでいける。例えば不登校の子が学びを続ける権利をオンラインで受けられる。学びの早い子どもが遅い子どもと同じ空間時間でともに過ごす必要もなくなる」と話す。 溝上理事長によると、同学園の高校生には既に理解している項目の動画を2倍速、3倍速にして「飛ばし見」する生徒もいるといい、「こうした経験をした子どもは画一的な対面授業では満足しなくなる」と強調する。  会議に参加した現役教諭からも、「成績中位層から上位層は、(動画などの)映像を自主的に観て学習していたということが、テストの点数とか学校再開後の質問内容から分かった」(茨城県立並木中等教育学校 粉川雄一郎教諭)との見方が示された。成績上位層には、オンライン授業が対面の代替か、それ以上の効果をもたらす可能性がありそうだ。 一方、コロナ禍のオンライン授業では成績下位層に対してのフォローが不十分だという点も、会議を通じて明らかになったという。溝上理事長は「成績の中下位層がこれまで対面授業の中でどうやって学びを続けてきたかというと、先生とのかかわり。個別の先生が生徒たちに声をかけ、時には叱り、学びを展開してきた」としたうえで「オンライン授業が今回、対面授業で支えていた部分を如実に浮き彫りにした」と語った。

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