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コロナ直撃の東海道新幹線 消毒、換気に続くJR東海の対策は「薬師如来」

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ITmedia ビジネスオンライン

 3月末、東海道新幹線の車中では、「車両に乗客は数名」という異様な光景が広がっていた。ビジネス客に加え、国内外の旅行者、進学・就職など新天地へと向かう人々で賑わうはずの駅も閑散とし、予定されていた臨時列車も運休となった。 【画像】品川駅で公開された「薬師如来」

意気揚々と迎えた令和2年 一変したのは……

 令和2年の年明けには、東京オリンピック・パラリンピックの開催、それに向けた商業施設やホテルの開業ラッシュと、観光業はどの業界よりも意気揚々と明るい未来を思い描いていたに違いない。雲行きが怪しくなったのは、新型コロナウイルスの感染拡大を理由に、中国が1月27日より「海外への団体旅行の中止」を発表したことに始まる。  昨夏より日韓関係の悪化をうけて韓国からの旅行者は減少、その穴を埋めて旅行者が増えていたのが中国だった。2019年には950万人を超え過去最高、国別の訪日外国者数でトップだっただけに、この影響は日本の観光業に大きな打撃となることを意味する。  日本政府観光局の発表によると、観光目的の訪日外客数は、20年1月には、228万7755人(対前年2.4%減)と、ほぼ例年並みだった。それが2月には89万8976人(対前年 61.6%減)と半数以下に落ち込み、3月に至っては、新型コロナウイルスの世界への拡大を受け、1万9645人(対前年95%減)まで減少。4月以降は観光目的の入国は皆無という鎖国状態になっている。訪日旅行者の増加を背景に急伸した企業を中心に、多くの観光事業者が窮地に陥ることになる。  特に国内の延べ宿泊者数は、4月には1079万人泊(対前年:76.8%減)と大幅に減少。5月以降は未発表だが厳しい数字がでることが予想される。ただ、全体の宿泊者数に占める、訪日外国人の割合は、もともと全体の2割程度にすぎない。観光業がここまで疲弊した真の要因は、国内の需要減少であり、言わずもがな引き金は、4月7日に7都府県(埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県)へ出された「緊急事態宣言」だ。翌週16日には全国へと広がり、コロナ禍はより深刻に、そして緊急事態宣言も、当初の1カ月を超え長期化することとなる。

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