活躍する女性イメージ画像

サポートではなく、最前線で仕事がしたい。パフォーマンスを発揮したら、しっかり評価してもらえる会社で働きたい。結婚、出産後も仕事とプライベートをうまく両立していきたい。そんな女性たちに向け、働き方やワークスタイル変革に詳しい沢渡あまねさんと、オンライン教育サービス「育休スクラ」を運営する小田木朝子さんに、「女性が活躍できる会社」の見極め方について聞いてみた。

女性の活躍を阻む要因とは何か？

業務改善・オフィスコミュニケーション改善士として、全国350以上の企業、自治体、官公庁を見てきた沢渡さんは、女性が活用できる組織作りがいまだ不十分な企業が多いと指摘する。それはなぜなのか？ 「女性の活躍を阻んでいる要因の一つは、これまでの日本の社会は、『男性正社員・終身雇用』前提モデルであったことが挙げられます。組織のマネジメント、個人への期待や仕事に対する向き合い方が、男性正社員や終身雇用に最適化され過ぎていたのです。 労働法制や社会保険・退職金の仕組みも、固定された勤務地で1日8時間以上、週に最低5日、定年まで勤め上げるようなフルタイムの正社員が優遇されやすい仕組みです。残業することはもちろん、会社とつかず離れず長く働いてきた人が優遇され、評価された時代が長く続きました。今もそうした組織のマジョリティが続いているとなると、そうそう変われるものではありません」（沢渡さん） 実際、そうした会社や組織の中に長くいると、その働き方に合わせられない女性は「自分は活躍できないのでは」と諦めてしまう。そう語るのは、小田木朝子さんだ。 「私も以前は、男性終身雇用型モデルに自分をフィットさせようとしていました。残業するためにプライベートを犠牲にしたり、本意でないライフスタイルを選択することで評価されようと無理に頑張ってしまう。自分には無理だと離脱していく女性も少なくありませんでしたね」（小田木さん）

女性が活躍できる会社や組織を見極める5つのポイント

働き方改革がかけ声だけでうまくいっていない。そのような企業も多く見てきている沢渡さんだが、人手不足が深刻な会社や、トップが問題意識を持っている会社は、変わり始めているという。 「時代は不確実性を増してきました。ITテクノロジーに代表される技術は進化し、経済のグローバル化も進み、COVID-19のような未知のリスクも現れている。これらの不確実性に向き合うための答えは、組織の中にあるとは限りません。不確実性が増す時代において求められるのは、多様な考え方や経験や能力であり、外部とのコラボレーションです。従来のような同質性の高い統制型・男性正社員モデルでは機能しなくなってきたんですね」（沢渡さん） これは、たとえば営業活動のような現場の業務においても言える。もはや旧態依然の、足で稼ぐ営業スタイル、飛び込みやテレアポのみで稼ぐ営業スタイルだけでは、新たな顧客の獲得や維持は難しいであろう。 オンラインによる商談など、営業活動のやり方そのものを最新化する必要があり、かつデジタルマーケティングやブランディングなど、新たなアプローチを取り入れていく必要もある。気合いと根性頼みの営業活動には限界がある。 「ITを活用し、場所や時間の制約を取り払うことで、能力や知識のある人を積極的に採用する企業も出てきています。経営課題に向き合っていく中で、女性の登用も進んできました」（沢渡さん） では、そうした女性活躍ができる会社を見極める方法には、どんなものがあるのだろうか。女性が活躍できる会社や組織を見極める方法として、5つのチェックポイントを挙げてもらった。