HPVワクチン、今では「うっかり忘れ」の人がほとんど 小児科クリニックの挑戦
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子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）への感染を予防するHPVワクチン。日本では小学校6年生から高校1年生の女子が公費で接種できる定期接種となっているが、国が対象者にお知らせを送る「積極的勧奨」を差し控えてから7年以上経ち、実質中止状態だ。毎年1万1000人が診断され、3000人が命を落とすこのがんを防ぐ手段を広めたい。そんな思いから、予防接種する小児科医も動き始めている。栃木県真岡市の西真岡こどもクリニックでHPVワクチンについて地道な啓発活動を繰り広げている院長の仲島大輔さんにお話を伺った。【BuzzFeed Japan Medical/岩永直子】
HPVワクチンに限らず行ってきた予防接種の啓発
HPVワクチンに限らず、小児科医としてこの10年間、ワクチンの啓発にずっと関わってきた。 「（公費でうてる）定期接種が始まると、そこで問題が必ず起きるのです。因果関係がなくても、副反応報道はHibワクチンでもありましたし、1985年前後の様々な訴訟で日本のワクチン行政は停滞してしまいました。現場の医師の啓発だけでは難しい行政の問題があります」 その中でも、HPVワクチンについて、むしろ行政は頑張ったのではないかと感じていた。 「公費でうてる定期接種には踏みとどまりました。ずっと公費でうてるままなのに、積極的勧奨が控えられているため、対象者にお知らせが来ない。自分なりにこのワクチンについて伝えていかなくてはと思ったのです」 副反応騒動については、2013年当時からこれがワクチンの成分による副反応だとはあまり思っていなかった。 「他国でもたくさんうたれているワクチンなので、ワクチンのせいとは考えにくかったのです。日本だけなぜこんなに問題になるのだろうと思っていました」
体調不良を訴える子どもへの対応 医療者側にも問題
ただ、テレビで「被害」を訴える親子を見て、何かできることはないかともずっと感じていた。 「何が問題が起きた時に何かの責任にしたいと思うのは普通の反応だと思います。子どもがこれだけ苦しんでいるのは何かに問題があったに違いないと思うでしょう。そこできちんと説明できなかったり、親に不安を抱かせた医療者側の問題は大きいと思います」 「僕はそういう不安を感じた親子に『反ワクチン』というレッテルは貼りたくない。もし自分の患者さんならじっくり話を聞きたいなと思っていました。ただ、薬害として情報番組で取り上げるのはおかしいと疑問に思っていました」 そして、接種後の体調不良を訴える子どもたちが、思春期によく見られる症状と近いことも気になっていた。 「小学校6年生で2種混合ワクチンをうつ時も、『この子はなんとなく問題が起きそうだな』ということはわかるのです。先日も不登校で神経過敏な子どもがいて、最初から寝かせて採血しました。それでも起き上がる時にふらついた。『大丈夫だよ』と説明して落ち着いてもらいました」 「海外渡航前のワクチン接種で、大人でも手が震えるなど不定愁訴を訴える人はかなりいます。なぜ起きたかはわからないのですが、こういう検査をしてみましょう、症状があったらいつでもきてくださいねと話すとだんだん落ち着く」 「真摯に向き合うことが大事ですし、『何でもない』『ワクチンとは関係ない』と突き放すと、不安が解消されず症状が続いてしまうのだろうなと思います」
