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東京パラ、コロナ禍で懸念の障害クラス分け IPC会長、除外危機の車いすバスケも注視

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 新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、東京五輪・パラリンピックの史上初となる1年延期が決まった。新日程のパラリンピックは来年8月24日から9月5日で、22競技に約4400選手の参加が見込まれる。進行性の障害や呼吸器系の基礎疾患を抱えるパラアスリートには、五輪のトップ選手以上に新型コロナの感染リスクや体調面で特有の影響を懸念する指摘も出ている。  国際パラリンピック委員会(IPC)のアンドルー・パーソンズ会長は4月上旬、ブラジルの自宅で、延期決定後初めて共同通信などとテレビ電話形式のインタビューに応じ、今後の予選方式や障害クラス分けの手順見直しを早急に進め、新たなガイドライン(指針)を示す考えを表明した。(共同通信=田村崇仁)  <クラス分け:パラリンピックは選手の障害の種類や程度に応じて有利不利が生じないよう区分する「クラス分け」が存在する。競技の公平性を保つ根幹を成す基本システム。新型コロナ禍で判定の場となる国際大会の延期や中止が相次ぎ、クラス分けが必要なのに保留されたままの選手は各国で少なくない。IPCは4月下旬に東京パラに向けて陸上、競泳、ボッチャ、トライアスロンなど11競技の新たな予選方式を発表。残りの11競技は5月下旬までに発表される見通しを示したが、多発性硬化症や視覚障害、まひなど進行することによって障害の程度が変わる選手は随時クラス分けを受ける必要があり、的確で慎重な対応が求められる>

 ―コロナ禍で緊急事態の今、世界で何人ぐらいの選手にクラス分けが必要か。  「現段階で正確な数は分からない。新たな手順で予選方式とクラス分けを進めていくが、相当数の選手に影響してくるだろう。予選は従来の方式と原則は変えないが、特にアフリカ選手はクラス分けが大会中止や準備不足で遅れており、大きな課題だ。パラ特有の課題として進行性の障害を抱える選手へのクラス分け対応もある。各競技連盟(IF)や各国・地域の国内パラリンピック委員会(NPC)と協力して状況に応じて正確に把握していく構えだ」  ―既に出場権を得た選手も再挑戦が必要なのか。  「延期の決定前に各国・地域の選手が獲得した出場枠は、来年までそのままキープされることを決めている。選手の立場は尊重されるので心配することはない。重要なのは対話。IFと協議しながら、新型コロナで中止や延期となった日程の再調整とクラス分けの機会を新たに設けていく。大会再開の時期が不透明な中、柔軟性が最も重要なキーワードだ」

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