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新型コロナによる“検索の変化”、日本の消費者が真っ先に反応していた【Yext調べ】

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Yext, Inc.(イエクスト)は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界の検索動向と消費者行動に与えた影響について、調査を実施した。自社データに加え、GoogleやBingなど、100以上のからの検索プラットフォームのサードパーティデータをもとに分析を行った。  

世界的な検索動向、「ホテル」「レンタカー」に関する検索数が早い段階で減少

まず1月19日~3月27日におけるYextを通じた検索でのインプレッション数(表示回数)は、全世界で約1,100億回だった。また3月9日~4月7日における情報の更新数は6,211万3,313回で、2月9日~3月9日(3,367万9,737回)に比較し約84%増となった。新型コロナウイルスの影響が見てとれる。 日本・イタリア・ドイツ・フランス・北米・イギリスの主要各国で比較すると、日本の消費者が真っ先に反応していた。1月15日に最初の症例が報告されたが、1月25日には食料品店など主要業界に関する検索数が大幅に増加。2月29日には想定レベルの307%増のピークに達した。 調査対象のすべての国で、消費者からの電話の問い合わせが大幅に増加。イタリアでは、北部の小さな町々が封鎖された2月23日にレンタカー会社への電話件数が111%増と倍を超える。フランスとドイツでも、休校と国境閉鎖が発表された直後の3月14日と15日に特に電話件数が増加していた。

もっとも検索行動として反応が遅かったのはイギリスなどの消費者で、2月23日にコロナウイルスの検索のピークを迎えると、小売・外食サービスへの客足が減少し始めた。3月22日以降は想定レベルの約95%減までに落ち込んだ。なお、親戚と集まるのが一般的なイタリアは、配送サービスの検索数が大幅に増加していた。

業界別に動向を見ると、世界的に食料品・ドラッグストア、銀行・ATM、投資・不動産に関する検索が上昇。一方で、ホテルやレンタカーに関する検索数が早い段階で減少した。衣料・高級品に関する検索も減少を見せた。そんななか北米では、ホームセンターや銃弾薬店などの専門店について検索、ウェブサイト、電話でのアクセス数が大幅に増加した。