HRテクノロジー導入は人事部門主導が50％。人材の育成・配置には課題も
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「人事部門が主導で進めた」が半数。「経営層の理解・意向を受けたから」は4社に1社
HRテクノロジーを導入した企業に、導入するに至った背景を聞きました。最も多かったのが「人事部門が主導で進めた」（50.0％）で、半数を占めています。次いで、「経営層の理解・意向を受けたから」（24.5％）が約4社に1社の割合で続いています。 以下、「他社の活用事例を見たから」（6.5％）、「従業員の理解・要望があったから」（5.4％）、「HRテクノロジーの企業から導入提案を受けたから」（3.3％）となっています。 「その他」（7.6％）の回答には、「働き方改革へ対応するため」「新型コロナウイルス対応として必要に迫られたから」「親会社が導入し、グループ会社も含めて利用している」「現行の運用に限界を感じてきたため」などがありました。
人事部門の人材にHRテクノロジーや統計学など、必要な知識を身につけさせるは3割弱
また、HRテクノロジーを活用するための人材を育成・配置しているかどうかを聞きました。回答を見ると、「人材を必要としていない」が44.2％と最も多く、HRテクノロジーの重要性は感じていても、人材の育成・配置までの対応に至っていないケースが多いことがわかります。 育成・配置しているという回答では、「人事部門の人材にHRテクノロジーや統計学など必要な知識を身につけさせる」が最も多く、28.6％という結果でした。以下、「他部門に所属する人材を人事部門に異動または兼務させる」（12.4％）、「HRテクノロジー全般を統括する役職を設けて適任者を任命する」、「（新卒または中途）採用活動を通じてHRテクノロジーに詳しい人材を獲得する」（ともに7.8％）となっています。 なお、「その他」（8.6％）の回答には、「人事部門の人材が元々身に付けている」「契約によりアナリスト企業と連携する」などがありました。
【調査概要】
実施時期：2020年3月16日～4月10日 調査対象：『日本の人事部』正会員 調査方法：Webサイト『日本の人事部』にて回答受付 回答数：4，620社、4，783人（のべ） 質問数：168問 質問項目：1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.評価・賃金／5.ダイバーシティ／6.働き方／7.HRテクノロジー／8.新しい人事課題 出典：『日本の人事部 人事白書2020』
