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ネット通販の活用でスーパーで購入する必要がなくなった商品TOP3、3位コーヒー・紅茶・お茶類、2位飲料・ジュース、1位は?

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@DIME

現在、コロナ禍によって生活様式の変化を余儀なくされているが、大きく変わったことの一つが「食生活」ではないだろうか。外食の頻度が減り、代わりに自宅で食事をとる機会が増えたという人も多いに違いない。 そんなコロナ禍の食生活を探る、株式会社成城石井による意識調査がこのほど、20代-50代の既婚女性500名を対象として実施されたので、その結果を紹介していきたい。 ※イメージやグラフなどの画像が削除されていない元記事は「@DIME」にてご覧になれます。 ネットショッピング利用増加でも、半数が「食品スーパーのみ」を利用。ネット重視はわずか9.8% ネット通販やネットスーパーにおける食品の購入頻度を調査した結果、78%が月に1回以上利用していることが分かった。また20代~50代の各世代が、日常的にネットショッピングを取り入れていることが分かる。 一方、直近1か月間の購入頻度を調査した結果、「食品スーパーのみ(48.5%)」、「食品スーパーの比重が多いが併用している(40.5%)」と、89%が食品スーパー重視であることが分かった。「ネットスーパーのみ」で食品を購入したとの回答はわずか4.1%にとどまり、「ネットの比重が大きいが食品スーパーと併用(5.7%)」と合わせても、ネットを重視しているのはわずか9.8%となった。 コロナ禍において、生活の中心はネットとリアルどちらが主流であるかの質問でも、「ネット」であると回答したのは 26%で、42%は「リアル」が中心と回答した。 コロナ禍で新しく取り入れた、または利用頻度が増えたオンラインサービスは、ネット通販が 44%と半数近くが利用増となったが、ネットスーパーの利用については、12%程度と未だ浸透しているとは言えない状況にあるようだ。 リモートワークの推進などを契機に益々オンラインサービスの拡充が進む反面、食品購入においてはネット通販やネットスーパーなどのオンラインサービスではなく“リアル”な店舗が求められる傾向が明らかになった。 コロナ禍でも「直接手に取りたい」が圧倒的 ネット通販やネットスーパーではなく食品スーパーを選ぶ理由では、「生鮮食品は直接見て手に取ってから購入したい(75.2%)」が圧倒的に高く、次いで、「送料が高い(33.6%)」、「食材の比較ができない(31.6%)」、「目的以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい(23.4%)」と、オンラインサービスが充実しても『鮮度』・『食材比較』・『新たな発見』が食品を購入する上で、重要な役割であることが分かる。 また、現在リモートワークに取り組んでいる人に限っては「目的商品以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい(38.5%)」や「地域のフェアや催事フェアなどを楽しみたい(16.9%)」の数値が高いことから、自粛生活の中で食品スーパーが新しい情報に触れることができる、日常の楽しみの1つとして活用していることがうかがえる。 次に、ネットではなく直接食品スーパーで購入する商品では「精肉(59.8%)」「野菜・果物(57.0%)」「鮮魚・干物(55.4%)」などの生鮮食材や「惣菜(41.8%)」が選ばれ、鮮度が関係する食材については、特に直接自分の目で確認することが重要視される傾向にある。 一方、ネットの活用により食品スーパーで購入する必要がなくなった商品を聞く質問で、最も高いのは「あてはまるものはない(54.8%)」であることから、コロナ禍においても、直接食品スーパーへ足を運び、直接目で見て、他の食材と比較できる環境を重要視していることが分かる。 成城石井利用者においては特に、「目的商品以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい(36%)」、「様々なバリエーションから選びたい(27%)」、「毎日のスーパーの買い物を楽しむ(26%)」などの買い物の楽しみに関する数値が平均よりも多いことから、食を通して楽しみや発見につながる、魅力ある食文化を提案することが成城石井の重要な役割であることがうかがえる。 コロナ禍で6割以上が家族の食事増加。コロナ終息後も約半数は内食を支持 緊急事態宣言後、自宅での食事が増えたと回答したのは64.2%で、コロナ終息後も自宅での食事が増えると回答したのは45.8%という結果となった。 外食利用については、緊急事態宣言後に増えたと回答したのはわずか15%にとどまり、未だ 84.2%が外食利用に関して不安と感じていることが明らかになった。生活者の不安意識の他にも、飲食店営業における厳しい衛生ガイドライン、リモートワークによる行動範囲や健康意識の変化など様々な視点からも、外食産業は引き続き厳しい環境下にあると言える。 これまで、季節のイベント等で外食やレジャーを楽しんでいた生活も一変し、コロナ禍を契機に家庭内での食を通じたコミュニケーションがより活発になり、コロナ後もその位置づけが一定の水準で続いていくと考えられる。 家族との食事において意識する項目では「栄養バランスのよさ(55.4%)」が最も高く、手軽さや価格の安さより健康面の意識が高いことから、コロナ禍では“病気にならない”、“免疫力を上げる身体づくり”を目指す食事が重要なテーマであることがうかがえる。 With コロナの食品スーパーへの期待は、「安心・安全」・「高品質」・「品揃え」を重視 コロナ禍において食品スーパーで積極的に選ぶようになったものについては、「保存期間が長い食材(26.6%)」や「冷凍食品(24.8%)」や「大容量パックなど(24.4%)」が多く、特に子育て世代である30代が平均よりも高い数値であることから、学校休校などの影響により調理機会が増加したことで、食品購入の際に保存期間や容量を重視する傾向にあると見られる。 一方、50代で最も多いのは「安心・安全(23.7%)」、次いで「品質の良い商品(19.3%)」であり、健康面を強く意識していることがわかった。 コロナ禍において食品スーパーへの期待の変化については、「感染症対策(42%)」が最も多く、次いで、内食の増加から「安さ(31.4%)」、「安心・安全(31.2%)」、「品質へのこだわり(30%)」となっており、感染症対策だけでなく、日頃の食卓に安心感と品質の良さを求めていることが考えられる。 成城石井利用者については、特筆して「感染症対策(54%)」、「安心・安全(37%)」、「品揃えの良さ(31%)」、「健康意識(32%)」「おいしさ(23%)」について、全体平均よりも数値が大きいことから、店舗の感染症対策以外にも、安心・安全で品質の良い商品、買い物自体を楽しめる商品のバリエーション、健康意識やおいしさなど商品自体の魅力に期待されていることが分かる。 また、日頃利用する食品スーパーとは別の店舗を利用するようになった3割の方を対象に、別の食品スーパーを利用するようになった理由を調査したところ、「混雑していない(39.5%)」、「品揃えが豊富(39%)」、「安心・安全の食材が揃う(27.9%)」が上位の結果となり、生活インフラとして改めて評価される食品スーパーの役割は感染症対策だけでなく、品質の高い食材を豊富に取り揃え、安心して買い物ができる環境づくりが重要であることがうかがえる。 5割以上がコロナ禍で打撃を受けた企業・産地への支援 コロナ禍の影響による外食産業が大幅な集客減となり、「食品ロス問題」への意識が高まり、SNSを中心に「食べて応援」など、支援の動きが話題となった。 今回の調査でも、54.8%がコロナにより打撃を受けた企業・産地を支援する目的の食材を購入しており、購入経路として最も多かったのが「食品スーパー(31.4%)」という結果となった。 ふるさと納税(12.2%)やクラウドファンディング(3.2%)などのオンラインサービスを介するよりも、食品スーパーでの購買を通じた支援が多いことから、商品を直接手に取ることや、店頭 POP などで支援が実感できる“リアル店舗”での復興支援に期待が高まっていると考えられる。 また、コロナ禍において食品スーパーへの期待の変化に関しても、10人に1人が「生産者応援(10%)」、「復興支援(11.6%)」と回答していることから、Withコロナ時代の食品スーパーは生活インフラの重要な役割を果たすとともに、地域や社会への貢献を促進していくことが重要であると考えられる。 <調査概要> 調査対象:東京・神奈川・千葉・埼玉 20代-50代 既婚女性 調査方法:オンラインアンケート調査 調査時期:2020年8月7日~2020年8月17日 サンプル数: 500名 出典元:株式会社成城石井 構成/こじへい

@DIME

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