9月12日、Bリーグは大手広告代理店「電通」とグロースパートナー契約を締結したことを発表。『バスケで日本を元気に!』をスローガンに、社会貢献やスポーツ文化の発展に取り組むとしている。 　2021年10月には『FRIDAYデジタル』が、【電通が「男女バスケへの先行投資を本格化」その驚きの背景】との記事を配信。これまでサッカー日本代表に注力してきた電通が、今度は男女バスケットボールへの「先行投資」を始めたとする内容。 　その戦略として「民放各局に放映権の売り込み」があったといい、たしかに以降は日本テレビを中心にバスケットボールの試合を地上波で目にする機会が増えたように思える。バスケブームに一役も二役も買ったのは間違いなところだろう。 　2023年7月にも『朝日新聞デジタル』にて、【「バスケは電通でしょ」　元次長、「マージン中抜き」懸念の中で調整】との東京五輪・パラリンピックの裏で起きていたとする、電通が絡んだスポーツビジネス拡大の背景を報じている。

八村は“客寄せパンダ”を嫌ったか

　さるスポーツジャーナリストは「一般論ですが」と前置きしつつ、 「スポーツの発展において、特にマイナーとされてきた競技の場合、新規ファンの獲得にはテレビ局と広告代理店の協力は不可欠とも言えます。地上波でのテレビ放送、現在はネット配信の手段もありますが、まずは1人でも多くの人に試合を見てもらうことには何も始まりません」 　情報番組やワイドショーでバスケ特集が幾度となく組まれ、さらに必要とされるのが象徴となる、野球でいう大谷翔平投手（30）のような絶対的スター選手。 「その役割を八村選手に期待したわけですが、日々が真剣勝負のNBAでプレーする彼にしてみれば、日本代表では一転して“客寄せパンダ”のように扱われていると感じ取ったのかもしれません。 　それにバスケ協会にしても、競技の発展を思えば代理店のやり方に“NO”と言えるはずもなく、渡邊選手もそれに理解を示しているのでしょう。“悪者は1人もいない”と強調して見せたのも頷けますよ」（同・ジャーナリスト） 　11月26日、日本オリンピック委員会の理事会に会長代行として出席した際にコメントを求められるも、職員スタッフから制止されて“逃げ”の対応を余儀なくされたJBAトップ・三屋裕子会長。 　選手よりも先にまず、JBAが速やかに間を取り持って収束するべき問題なのは間違いない。