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上場スポーツクラブ、20年4-6月期は前年同期比6割超の減収 新型コロナによる臨時休業、会費収入の減少痛手

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帝国データバンク

 スポーツジムやフィットネス事業などを展開する、スポーツクラブ大手の最新期決算がまとまった。帝国データバンクの調べでは、スポーツクラブ事業を展開する主な上場8社における、20年4-6月期の売上高合計は277億円にとどまり、前年同期(782億円)から6割超の大幅減少となった。利益面では合計91億円の大幅な営業損失となり、損失額は前期から大きく拡大した。  新型コロナウイルスの感染拡大スポットの例として政府がフィットネスジムを上げたことをきっかけに、利用者の新規獲得が出来ないほかに休会や退会なども多かったほか、店舗の休業などを余儀なくされたことも、業績に大きな痛手となった。

上場8社すべてで減収・赤字転落 店舗休業などで売上減、新型コロナの影響大きく

 上場スポーツクラブの20年4-6月期の業績は、8社すべてにおいて前年同期から減収・赤字となった。  RIZAPグループが発表した20年4-6月期における、トレーナーがマンツーマンで指導する業界大手のフィットネスジム「ライザップ」などの部門業績は、売上高が前年同期比4割減の77億円、営業損益は17億円の赤字となった。「コナミスポーツクラブ」を運営するコナミHDのスポーツ事業は、当期売上高が前年同期比約7割減の47億円、営業損益が11億円の赤字。前年同期から最も減少幅が大きかった、「ティップネス」などを抱える日本テレビHDの総合スポーツクラブ事業は、当期売上高が前年同期比約8割減の20億円となり、営業損益は26億円の赤字だった。  スポーツクラブの経営をめぐっては、従来から需要の拡大にともない格安事業者との競争が激化するなどの課題もあった。こうしたなか、新型コロナの感染拡大防止に向けた政府の緊急事態宣言の発出、自治体からの休業要請などが相次ぎ、店舗の休業や時短営業を余儀なくされたことで稼働率が大幅に落ち込んでいた。加えて、休業期間中などに特例の休会期間として会費の免除を行ったケースも少なくないほか、休退会者の増加、入会者の減少といった悪影響が業績に大きく響いた。