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台風19号で1300ツイート 長野県職員が込めた〝魂〟 試行錯誤も…被災者に寄り添い連日発信

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47NEWS

 「台風19号に伴うTW数は1300。一言一句全てに魂を込めた」  22日、こう熱くつぶやいたのは長野県の公式ツイッターアカウント「長野県防災」。つぶやきの約70日前、千曲川の堤防決壊など甚大な被害が発生する中、県はツイッターを活用し被害状況や救助要請をまとめ、実際の救助につなげた。避難所生活や復旧作業など災害が長期化してからも、被災者に寄り添う言葉を連日投稿。「目頭が熱くなる」などと反響を呼んだ。ツイートする〝中の人〟はれっきとした県職員たち。SNSという新たな手段に試行錯誤しながらも、今も発信を続けている。(共同通信=岡田健太郎)  「救助活動は本日夜も継続して行います。救助部隊は、必ず皆さんを迎えに行きます。不安な夜にしないため、全国の精鋭が長野に集まり、みなさんを助けるんだという強い意志のもと、活動を続けてくれてます。あきらめないで。私たちは必ず助けます!」  長野市内の堤防が決壊した10月13日、県の対策本部に詰めていた情報発信担当の職員は、浸水した家屋などに取り残された被災者らに向けてツイッターによる呼びかけを続けていた。

 被害状況を把握するため、画像と位置情報に加えて「#台風19号長野県被害」のハッシュタグ(検索目印)を付けてツイートするように案内したところ、多数の救助要請も飛び込んできた。「子どもや赤ちゃんと一緒に救助を待っている」「家の周りが濁流にのみ込まれ、家族が2階に取り残された」  一刻を争うような情報が次々に寄せられる中、職員は緊急度が高いと判断したものを災害時に使用するシステムに入力。情報は警察、消防、自衛隊、県内自治体などに瞬時に共有されるようになっており、50件以上の救助につながったとみられる。  「長野県防災」のアカウントは以前から運用していたものの、ユーザーとのやりとりは原則としてしない決まりになっていた。しかし、住宅地は濁流にのまれ、状況は一分一秒を争った。「使えるものは何でも使おう」。対策本部で対応に当たった県危機管理防災課の窪田優希さんは「とにかく命を救うため、現場の判断で動いた」と振り返る。一方で、「SNSを使った救助要請は情報の錯綜(さくそう)が起きる可能性もあり、今回が正解かは分からない」とも話し、今後も検証を重ねてよりよい運用を目指す考えだ。

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