家電量販店、赤字や店舗整理相次ぐ、オンラインモールとの競争で

電子ランド、ロッテハイマートなどオフライン売場中心の家電量販店が揺れている。新型コロナウイルス感染症を経験し、家電製品をオンラインで購入することに慣れてきた消費者が大幅に増えた影響だ。 デパートが、客単価の高い家電カテゴリーの競争力強化に乗り出したのも、家電量販店に危機要因として作用している。家電量販店は去る消費者を捕まえるためにオンラインモールで果物を売って、中古取引プラットフォームに変身するなど全力を尽くしている。 18日、金融監督院によると、電子ランドを運営するSYSリテールの2021年の売上は8784億ウォン（約878億円）で、前年比3.3%増加した。問題は、営業損益だ。18億ウォン（約1億8000万円）の営業損失を出し、2012年以降9年ぶりに赤字を記録した。 新型コロナウイルス流行以前の2019年(7795億ウォン)と比べると、SYSリテールの売上は、2年ぶりに12.7%増えた。消費者が、家で過ごす時間が増え、テレビや冷蔵庫など大型家電を交換する需要が増加したおかげだ。しかし、オンライン市場の拡大などで家電市場で割引競争が激しくなり、収益性が悪化した。 家電量販店業界1位のロッテハイマートの状況も良くない。ロッテハイマートの今年第1四半期の売上は8412億ウォン（約841億円）で、前年同期（9559億ウォン）より12.0%減少した。 昨年第1四半期には257億ウォン（約25億円）の営業利益を上げたが、今年第1四半期には82億ウォン（約8億円）の赤字を出した。 ロッテハイマートは昨年、21店舗を閉店したのに続き、今年も18店舗を追加で閉鎖する予定だ。 業界によると、2019年44兆8000億ウォン（約4兆4800億円）規模だった国内家電市場規模は昨年51兆7000億ウォン（約5兆1700億円）に膨張した。その果実は、オンライン企業が持っていった。オフライン家電市場のシェアは、同期間55%から39%へと16%ポイント下がったが、オンライン市場は45%から61%へと拡大した。最近は、マーケットカーリーやWコンセプト、MUSINSAなどまで家電製品の販売に参入し、オンライン家電市場の成長傾向はさらに激しくなっている。 縮小したオフライン市場内でも、競争が次第に激しくなっている。 最近は、デパートが家電量販店を脅かす存在として浮上した。プレミアム家電製品を好む雰囲気が形成されたうえ、デパートが客単価の高い家電カテゴリーを育てるために割引プロモーションも攻撃的に展開しているためだ。家電業界関係者は「入店業者の割引行事にデパート商品券行事などまで加えれば家電量販店が価格競争力でデパートに押されるほかはない」として「激しい割引競争を繰り広げているため、家電量販店の収益性は次第に悪化している実情」と説明した。 家電量販店が当分の間、業績不振から抜け出すのは難しいという憂鬱な展望も出ている。この2年間、新型コロナウイルス感染症で外出が難しくなると、大型家電製品を交換した消費者が多いためだ。 交換周期が長い大型家電製品の特性上、当分逆成長を避けにくいという分析だ。 家電量販店も生き残るために全力を尽くしている。 電子ランドは昨年から青果卸売業者と提携し、自社モールで果物を売り始めた。 オンラインモールに消費者の流入を増やそうとする目的だ。 昨年下半期から今年初めまで、事業目的に化粧品、健康用品、キャンプ用品、畜産物、貴金属販売業などを追加した。 創業主であるホン·ボンチョル会長が社内理事職を置いて経営一線から退き「2世経営」が本格化するや事業領域を拡大するのではないかという観測も出ている。 ロッテハイマートはオフライン店舗の差別化を推進している。 不振な店舗を果敢に閉店し、超大型店舗と体験中心売場などを新しく披露してデパートではできない経験を提供する戦略だ。 昨年は消費者を引き入れるために売り場を基盤に中古取引を仲介するサービスである「ハートマーケット」を披露したりもした。