“高給”の代名詞、テレビ局の年収はコロナ禍でどう変わったのか?
2005年度は、フジ・メディアHD 1574万円、TBS HD 1560万円、日本テレビ HD 1431万円、テレビ朝日HD 1365万円、テレビ東京 HD 1219万円だった。フジ・メディアHDを除いては、15年前と変わらない水準である。
ただし、上記33社の平均額が1000万円台を割り込んできたように、減額での推移は明らか。ボーナスや残業代のカット、それに番組制作費の削減もあってか、「以前に比べると懐具合が寂しくなってきた」というテレビ局社員が増えてきた。
そこにコロナ禍の直撃を受け、人件費カットの流れは続く。テレビ局の平均給与は、日本の給与水準を示すひとつの指標になっており、21年6月に開示される今年度の数値には、いつも以上に注目する必要があるだろう。
もちろん、番組制作費の削減という逆風を受けながらも、視聴者に驚きや感動を与えてくれる番組を制作する意地にも期待したい。
ビジネスリサーチ・ジャパン[著]