いかに車両OSで覇権を取れるか

テスラのイーロン・マスクCEO（左）とトヨタの豊田章男社長

　ソフトウエアが自動車産業を根本から変える時代が本格的に到来する。車の開発はソフトとハードウエアの一体開発から、ソフトとハードの分離へと進む。ソフトの更新で車の機能や性能を拡張することが主流になりつつある。これによりIT企業などの新興勢が台頭。急先鋒（せんぽう）が米テスラだ。トヨタ自動車は「ソフトウエア・ファースト」を打ち出し、自社変革を加速。既存メーカーの生き残りをかけた動きが激化している。 トヨタがテスラに絶対に負けない驚きの数字 　これまでの車はパワートレーンや車体、車載機器といったハードを前提に、部品ごとに電子制御ユニット（ECU）を搭載。ソフトとハードの一体開発と、複雑な統合制御を差別化要素としてきた。しかしCASE（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）や、MaaS（乗り物のサービス化）により電気自動車（EV）の普及や、消費者ニーズの多様化が進展。主にソフトによるサービスの開発サイクルを短期化するためにも、ソフトとハードの分離は不可欠だ。 　車両の全体制御を行う車向けOS（基本ソフト）が中央管理し、スマートフォンのようにソフトで機能を更新する「OTA（オーバー・ジ・エア）」が今後の主流。車におけるソフトの価値が高まり、買い替えサイクルが長期化するハードの価値は低下する。ナカニシ自動車産業リサーチの中西孝樹アナリストは「車の付加価値の付け方に大きな変化が訪れる」と指摘する。 　このモデルをいち早く実現したのが、テスラだ。自社開発の中央演算装置（CPU）で車両を統合制御し、主力車種の「モデル3」では自動運転機能や車内エンターテインメントなどをOTAで更新できる。一方、車両は製造コストや部品点数を大幅に削減。2020年9月には、車載電池のコストを従来比で半減以下にする目標を発表している。 　既存の車メーカーでも、独フォルクスワーゲンなどが車両OSを開発している。中西アナリストは「25年頃までに各社の車両OSが出そろう」という。 　潮流が大きく変わる中、トヨタは「ソフトウエア・ファースト」を掲げて車づくりの仕方から変革に動きだした。まずソフト設計から始め、そのソフトを動作させ、拡張するのに十分なハードを選ぶ方式だ。ソフト基盤の「Arene（アリーン）」をベースに、より効率的に生産性を高める開発プロセスや開発環境、ツールの導入を実施している。 　新興IT企業との差別化策は、既存の資産だ。豊田章男社長は「車の一部改良がソフトのアップデートという概念に変われば、トヨタのハードの強みが出てくる」と断言する。強みとは、耐久性、交換部品の入手しやすさ、修理のしやすさ。積み上げてきたモノづくり力だ。既存の知見と最先端のソフトを組み合わせ、独自の競争力を高める。 　トヨタは20年末、商用化を想定した自動運転型EVの「eパレット」で、複数の車両を統合制御し、必要な時に必要な台数を自動運行する新システムを披露した。山本圭司執行役員は「ソフトにハードの強みを合わせて顧客ニーズに迅速に応える」と強調。2月に着工する実証都市「ウーブン・シティ」で運行予定のeパレットがソフトウエア・ファーストの試金石だ。 　今後の競争の軸は、いかに車両OSで覇権を取れるかに移る。加えて豊田社長が「モビリティは社会の構成手段の一つ」とする通り、その範囲は都市にまで広がる。事実、米グーグルや中国の百度、テスラはスマートシティーやエネルギー分野も含めてプラットフォームの構築に乗り出している。トヨタもウーブン・シティやグループ企業にアリーンを展開すると見られる。次世代のプラットフォーム（基盤）争いが火ぶたを切る。