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タレントは動画へ、YouTuberはTVへ…国民総クリエイター時代に、有名放送作家が肩書きを超えて挑む未来

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テレ朝POST

「エンタメの未来」をテーマにした、テレ朝POSTの新企画第4弾。 現役放送作家として多くの地上波テレビ番組を担当する一方で、講談師・神田伯山や元メジャーリーガー・上原浩治など、さまざまな著名人のYouTubeチャンネルを手がけるクリエイター・谷田彰吾(たにだしょうご)氏。3月にはインターネット広告費がテレビメディア広告費を追い抜いたというニュースが報じられるなど、新しいコンテンツ作りが確実に求められつつある今。ますますボーダレス化する「番組」と「動画」、そしてエンタメの未来について聞いた。 ーーまずは谷田さんの会社・Wednesdayが昨年2019年11月に立ち上げた「DML」(デジタル・メディア・レーベル)についてご説明いただけますか? 谷田:一言で表すと、タレントやアスリートのデジタルメディア活動をプロデュースするサービスです。つい先日も佐藤健さんのYouTubeチャンネルが開設3日で登録者数100万人を突破して話題になりましたが、今や毎日のように芸能人がYouTubeに参入しています。僕自身、中田敦彦さんの「中田敦彦のYouTube大学」の立ち上げをお手伝いしたときに、やりがいはもちろん手ごたえとニーズ、そして将来性をとても感じたこともあり、チャレンジしてみようと思いました。 芸能人の皆さんにとって「はじめたい」と思っていても「動画」のハードルってなかなか高く、ブログとは違って専門的な編集技術が必要なので、どうしても代行するスタッフを用意しないといけない。 今、大人気の江頭2:50さんの「エガちゃんねる」もテレビのスタッフが作っていますし、YouTubeがテレビマンの新しい働き方として広がりつつあるという側面もあります。そういう状況のなか、自分たちがテレビの現場で積んだ経験や知見を生かし、そのお手伝いが出来ればと。 今や芸能人も過渡期の真っ只なかです。とにかくテレビに出ればいい時代は終わりました。そんななか、問われるのは芸能人としての「価値の向上」。僕はそれをYouTubeやSNSのプロデュースで実現したい。 会社としては、芸能人YouTubeのシェア日本一を目指しています。 ーーそのなかで谷田さんはどのような役割を担っているのでしょう。 谷田:テレビと動画の大きな違いはスタッフの数です。テレビの場合「プロデューサー」という肩書きひとつをとっても「アシスタントプロデューサー」もいれば「キャスティングプロデューサー」もいたりして、役割が徹底的に細分化されています。ゴールデンタイムで毎週放送されているバラエティー番組だと、関わっているスタッフの数は優に100人を越えていると思います。 一方、YouTubeは非常に小規模なチームで作られており、弊社の場合だと、週3回配信の動画で多少の増減はありますが、スタッフはだいたい4~5人です。そのなかで自分の肩書きは何だろうと考えると、「プロデューサー」としてタレントの所属事務所と交渉することもあれば、「キャスティングプロデューサー」みたいなこともやりますし、「放送作家」のように企画を出し、ディレクターが編集した動画を見て細かい修正を指示する「総合演出」の役割も担当するなど、ものすごく多岐に渡っています。 ーーすでにYouTubeの現場では動画編集をこなす放送作家がいると聞きました。 谷田:そうですね。今後、当たり前になっても全然おかしくないと思います。僕の先輩で50代の放送作家さんはいまだにパソコンを使わず手書きで台本を書いていますが、その一方で、20代前後の放送作家たちは動画編集のスキルを持っている人が多いです。 10代の頃からスマホとSNSがあり、YouTubeやVineなどで映像を編集して公開することが当たり前の世代ですよね。それが仕事にも結びついているんです。 もっとも、今もテレビの現場は厳しい世界ですが、彼らはそういう現場に身を置きつつ、新しいメディアに何のためらいもなく積極的に飛び込んでいる。これが40代の放送作家だと「YouTuberの動画は面白くない」「Web動画はテレビで使えない人がやる仕事」といった感じで、心のどこかに偏見と抵抗感がある人も多かったんですが、若い世代にその逡巡はまったくない。 また、登録者数が数百万人単位の売れっ子YouTuberになると、物理的に編集する時間が足りない、という事情もあり、若手放送作家が編集を請け負うというケースもあります。ディレクターではありませんが、曲がりなりにもテレビ番組の制作に関わった自分から見ると、今のYouTubeの動画編集は、ある程度ツールを使いこなすスキルと多少のセンス、YouTubeへの知識があれば決して難しいことではありません。 ちなみに、とある地方には某有名YouTuberの動画を編集してお金を稼いでいる中学生がいるそうです。このまま行けば小学生も必ず出てくるでしょうね。「働き方改革」どころではなく、10代が自分でビジネスをする時代はもうそこまで来ていると思います。

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