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スーパー既存店異常値続く 緊急事態宣言が影響

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食品新聞

 緊急事態宣言の発出による不要不急の外出自粛要請を受け、スーパーの4月度既存店伸長率は異常値が続出した。総合スーパー(GMS)は衣料品等の不振が響き全体的に苦戦したが、食品スーパー(SM)は内食需要の拡大で客単価の二ケタ増により大幅な伸びとなった。  総合スーパーは食品こそ堅調だったが、「外出自粛やテレワーク推進の影響により春物衣料や入園入学関連商品、スーツなどのビジネス関連商品が大苦戦」(ユニー)、「前年比52%」(イオン北海道)という衣料品の不振、時短や休業なども影響。平和堂を除き、既存店伸長率は前年割れとなった。  一方、食品スーパーは外食需要の取り込み、巣ごもりニーズなどもあり、全国的に3月度を上回る大幅な伸びとなっている。  営業時間短縮や休業などの影響を受け客数は100%割れが多かったが、客単価は別表の通りほとんどのチェーンが二ケタ増。ヤオコー(129・6%)を筆頭に、ライフコーポレーション、マルエツ、いなげやなど首都圏を主戦場とするチェーンは客単価が120%台となった。  ヤオコーの客単価の内訳は、1品単価104%に対し買上点数124・5%となっており、緊急事態宣言が巣ごもり需要を刺激。客数は減少しながらも、既存店伸長率を大幅に伸ばす原動力となったものとみられる。

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