世界史の中心だった英独仏3国はなぜ「凋落」したのか
2021年大河ドラマの主人公・渋沢栄一は幕末に渡欧し、多くの文物・制度に衝撃を受け、帰国後に日本の近代化に貢献したことで知られています。その意味では、ヨーロッパは日本人にとって精神的な「源」ともいえるでしょう。 一方で、テロや紛争、移民、格差など、いま世界で起きている諸問題の「源」は、主に19世紀以降のヨーロッパが生み出したのも事実。とくに英仏独3国は、中世から「対立と協調」を繰り返しながら、「国民国家」という考えを定着させるも、それによる軋轢や矛盾が、日本を含む世界を覆い、20世紀の世界大戦を経て、現在に至っています。 歴史作家として長年、精力的に執筆を行い、『世界史を突き動かした英仏独三国志』(ウェッジ刊)の著者である関眞興氏は、世界中がコロナ禍で人類史的とも呼べる危機を迎えているいま、世界史なかでもとくに英仏独3国の「対立と協調」の歩みを紐解いて、グローバリゼーションを考え直す必要性を説いています。 今回はその関氏に、18~19世紀に存在感のあった3国が凋落し、戦後に米ソの後塵を拝し、いまに至るまでの歴史的経緯について語っていただきました。
「戦争の18世紀」で起きた革命
18世紀後半~19世紀初め、アメリカ独立革命とフランス革命を経験して、歴史は「近代」に入っていきます――というのはいささか型通りすぎる表現です。 「革命」はいろいろな社会的矛盾が爆発したものになりますから、それ以前のアメリカ植民地やフランス社会の抱えていた深刻な問題は無視できません。しかし、これまた紋切り型の言い方になってしまいます。ここでは国際関係を軸にして、まずフランスで革命が起きた理由を考えてみましょう。 18世紀は「戦争の世紀」でした。ヨーロッパ各地で起きた戦争が、新大陸にも拡大し、イギリスとフランスは植民地をめぐって戦い続けました。18世紀の前半はフランス経済も好調でしたが、敗北が続き、深刻になっていきます。 決定的になったのは、新大陸のイギリス植民地で起きた「アメリカ独立戦争」です。フランスは植民地を支援、アメリカ合衆国が独立したことで、イギリスには一矢を報いたことになりますが、財政はいよいよ逼迫しました。 ルイ16世は財政立て直しのため、免税されていた特権階級への課税を図りました。革命の展開はここでは詳細を省きますが、一言でいうと、穏健な勢力の国王への異議申し立てから始まった革命が急進化し、改革を目指した国王を処刑するに至ります。 しかし、急進派の支配も長くは続かず、穏健な勢力が権力を握って終結しました。そして、革命後の混乱を強力な軍事力で抑えたのがナポレオンです。 イギリスはフランスの革命を、「自分たちは過去に経験した」という余裕をもって見ていました。もちろんフランス革命の影響は受けますが、体制そのものを変革させるような事態にはなりませんでした。 一方のドイツでは、ナポレオンに国土を蹂躙されるなどの屈辱も経験しますが、革命によって明らかにされた自由主義への強いあこがれも出てきます。