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SDGsに関する意識調査 関心があるのは「貧困をなくそう」「すべての人に健康と福祉を」

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オーヴォ

 エーアンドエー(名古屋市)はこのほど、首都圏および東海圏の生活者計1,000人を対象に、SDGsに関する意識や、企業のSDGsの取り組みに対する認識を聞くアンケート調査を実施した。  まず、 SDGsの認知・理解度を聞くと、「知らない」と回答した人は、男性52.4%、女性65.2%で、男女間で13ポイント近くの差となった。「内容まで理解している」と回答した割合では、男性9.2%に対し、女性は2.8%といずれも低いながら、男性の方が理解している人が多いようだ。  SDGsの認知経路を聞く設問では、どの年代でも「テレビ」が最も多い。続いて、20~30代では「インターネット(ニュース・情報サイト/アプリ)」が高いのに対し、40~50代では「インターネット(ニュース・情報サイト/アプリ)」と「新聞」が同率で並んだ。  SDGsの関心のある目標としては、どの年代でも「すべての人に健康と福祉を」(27.8%)と「貧困をなくそう」(26.6%)が1位と2位を占めた。特に20~40代では「貧困をなくそう」の関心が高い一方で、50~60代では「すべての人に健康と福祉を」の関心が高い。「産業と技術革新の基盤をつくろう」や「つくる責任 つかう責任」(いずれも4.2%)という回答は少なく、ヒトや人間社会に関連する「健康・飢餓・貧困・平和」など、生活者が自分事として考えやすい目標が多くなっている。  一方、企業のSDGsの取り組みに対する関心を聞く設問では、41.0%の人が「ここ1年ぐらいの間に、企業の取り組みに対する関心や理解が高まった」と回答していた。  同社では、4割を超える人が、1年前と比較して企業のSDGsの取り組みへの関心や理解が高まったことから、SDGsの目標達成年限である2030年に向けて生活者からの理解や関心は高まるのではないかと予想。この結果から、一般生活者からの理解促進に価値を置く企業にとって、SDGsの取り組みを社会に幅広く発信することは、企業価値の向上において有効であると推察できるとしている。

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