シネブリッジとデジタルシネアド・コンソーシアムは、カンター・ジャパンが提供する調査手法「CrossMedia Research」を用いて、シネアド（映画館上映CM）・TVCM・デジタル動画広告の広告効果に関するクロスメディア調査を行った。

ブランドリフト値：広告接触による態度変容

　同調査は、ジョンソン・エンド・ジョンソンのリステリン トータルケア、トータルケア ゼロ+とメルセデス・ベンツ新型CLAの協力のもと実施。この調査分析によって、統合的なメディアプランニングにおけるシネアドの役割と重要性が明らかになった。TVCMやデジタル動画広告は複数回の接触で広告効果が生じると言われているが、シネアドは1回の接触でもブランド指標のリフトアップに強い効果が生じた。

1接触あたりの態度変容効果

　また、1接触あたりの態度変容効果を見ると「認知形成、意向形成、イメージ形成」の各指標に対して、シネアドはTVCMとデジタル動画広告に比べて圧倒的に高い効果を示している。そこには「視聴者がTVCMやデジタル広告に接触する時とはまったく異なる"集中できる環境でCMを観る"」「視聴者にとってシネアドは受容性が高い広告である」という2つの要因があると、同調査は明らかにした。

「自分向け」ブランドリフト値：広告接触による態度変容

　さらに、「自分向け」というイメージ指標においてもシネアドは効果を示した。「自分向け」が高まるということは、ブランドが持つパーソナリティや感情的なベネフィットに消費者が共感している状態を指す。このような関係性が構築されると、好意度や購入意向などといったミドルファネルが上昇する。また、今後習慣的に購入し、値引きに頼らなくても購入してもらえる可能性が高まり、持続的な購入につながると言われている。シネアドは、多くのブランドが高めたいと考えているこの「自分向け」に訴求された広告に関して大きく動かす効果が同調査では認められた。

【調査概要】 　ソース：Cinema CrossMedia 2019（2 campaigns） 　調査時期：2019年9月～11月 　対象者：関東在住20～59歳男女、世帯年収600万円以上／関東在住30-59歳男性 　サンプル：2,400サンプル（2キャンペーン） 　調査方法：オンラインリサーチパネル 　調査会社：合同会社カンター・ジャパン