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休校続出での「オンライン学習」に海外大手メディアが続々参入。ニューヨークタイムズ、ナショジオ、BBCなど

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メディア会社が支える、オンライン学習いろいろ

「学校」という教育環境を子どもに与えることができなくなった、新型コロナウイルス禍で、唯一残された学びの場が「自宅」だ。 米国においてはすでにオンライン教育は、高等教育向けには1980年代から開発され、2018年には公立大学の98%がオンラインコースを用意しているまでになっている。 一方、幼稚園から高校までのいわゆる「K-12」の子どもたち向けには、2006年に非営利でオンライン教育を行うカーンアカデミーが創設された。2007年にはインターナショナル・アソシエーション・フォー・K-12・オンライン・ラーニング(iNACOL。現オーロラ・インスティチュート)が、小・中・高校生向けのオンライン教育の質を高く維持するための基準を設けている。 このように学校教育を補うことを目的に、小・中・高校生向けのオンライン教育は少しずつ前進してきた。そして、新型コロナウイルスの感染拡大による学校閉鎖に伴い、オンラインで学習リソースを無償提供する国や企業が一挙に増えた。 この流れに呼応し、企業の中でも大手メディアが同様の動きを見せている。メディア会社の強みは、ニュースや映像など、社内に蓄積したリソースを教育に結びつけて活用できる点にあるだろう。

ニューヨークタイムズ

4月6日から7月6日の間、米国内の高校生にデジタル版の『ニューヨークタイムズ』へのアクセスを無料提供する。国内でも加入者数一、二の携帯電話事業者、ベライゾン・ワイヤレスとのパートナーシップによるものだ。 新型コロナウイルスがもたらした変化と社会的な制約を把握・理解し、前向きに進んでいくために必要な各分野のニュースを、『ニューヨークタイムズ』で得てもらおうという考えだ。 たとえ自分が自宅から出られなくても、ベテランジャーナリストが深く掘り下げ、発信する、国内はもとより海外各地のニュースを通して、常に新しい情報を頭に入れておくのに役立つ。 米国では18世紀末から、新聞を教材として用いることが浸透している。その伝統を受け継いでいるのが、『ニューヨークタイムズ』だということができる。2017年には一般購読者に、高校生のデジタル購読のスポンサーを募ったり、2019年には貧困層出身など、恵まれない学生が多く在籍する高校にデジタル版へのアクセスを提供したりしている。

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