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休校続出での「オンライン学習」に海外大手メディアが続々参入。ニューヨークタイムズ、ナショジオ、BBCなど

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世界中を混乱に陥れている新型コロナウイルスが子どもたちの教育に影を落とし始めたのは、2月上旬にさかのぼる。ユネスコ(国際連合教育科学文化機関)の統計によれば、中国が地方によって学校閉鎖を行ったのが始まりだ。 以後ウイルス感染の拡大、感染者の増加に伴い、4月1日にはピークを迎え、世界191カ国、就学者の91.4%が学校に行けず、自宅での学習に切り替えざるを得ない事態になった。この1カ月間はあまり変化が見られない。4月22日現在で191カ国、就学者の90.2%が自宅学習を強いられている。 近年、高等教育においてオンライン学習が一般的になっているが、新型コロナウイルス禍でさらにそれは初等・中等教育にも飛び火。すっかり浸透の様相を呈している。 以前から学校教育の補助としてオンライン教育を小・中・高校生に提供してきた企業は組織はもちろん、大手メディアも参入してきた。メディアならではの特色を生かし、他者とコラボの上、企業活動を展開している。自宅学習でも、登校時と何ら変わりのない学力を身に付けてもらうべく、子どもはもちろん、保護者に対しての支援も進めている。

新型コロナウイルスの子どもの教育への影響を心配する親は、米国で90%、英国で77%

学校閉鎖も最初のうちは休暇気分で楽しんでいる子どもたちも、学校に行けない不満がだんだんに出てくる。その一方で、保護者たちは国を問わず、ウイルス感染の不安と、子どもの学習に対する不安のダブルパンチを受けている。加えて自らは自宅勤務の身ときている。ストレスを感じるのも当たり前だろう。 休校が急に決まり、学校側も十分な準備を整えられないまま、子どもたちが自宅学習に突入したケースは世界的な傾向だ。保護者たちは、教育環境を教室から各人の自宅に迅速に替えるにあたっての教師の努力を評価し、感謝するものの、心配事は付きまとう。 例えば、米国を拠点にすべての子どもたちが学業成績において成功を収めることができるよう支援するNPO、エデュケーション・トラストと、エデュケーション・トラスト・ウェストが4月上旬に新型コロナウイルスがどのように教育の公平さに影響しているかの調査報告書を発表した。 それによると、カリフォルニア州とニューヨーク州の各1200人ずつの保護者の90%が学校の勉強に遅れをとることを心配しているそうだ。 また、英国の慈善団体で、子どもの教育に深く関わる親を支援するペアレントカインドが3月中旬に約1200人の保護者を対象として行った調査では、77%の親が新型コロナウイルスが子どもの教育に影響を与えるだろうとを懸念していることがわかった。 英国では、5~6月に行われる予定だった全国統一試験(GCSE)や、一般的に「Aレベル」と呼ばれる上級一般教育資格試験の取りやめが3月中旬という早い時期に決定した。これは、英国はもちろん、これらを導入する国の保護者にショックを与えた。

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