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巣ごもりでもノープロブレム: ポッドキャスト の広告売上、引き続き増加中

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DIGIDAY[日本版]

プラットフォームも好調

ここ数週間デジタルメディアを打ちのめしてきた、さまざまな中断やキャンセル、遅れに対する免疫がポッドキャストにあるわけではない。だが、同フォーマットにおけるブランド広告は健全さを維持している。ホスティング、マネタイゼーションのためのポッドキャストプラットフォームであるメガフォン(Megaphone)は、CBSインタラクティブ(CBS Interactive)やボックス・メディアをはじめとするさまざまなパブリッシャーに活用されている。メガフォンの最高売上責任者を務めるマット・ターク氏は、同社は3月、失った数の倍のビジネスを獲得したと話す。 メガフォンの第2四半期は当初の予想より「弱含み」になりそうな気配だが、売上は前年比で増加する見込みだという。また同氏は、メガフォンが今年の売上予想を達成できる見通しであるのは、強含みで1年のスタートを切れたことが大きいと話す。 「横ばいの推移などありえないという意味ではない」と、ターク氏はいう。「だが、そうはならないと、我々は思っている」。

D2C企業の出稿は減少

インタラクティブ広告協議会(IAB)によれば、2018年、ポッドキャスト広告費の約40%をブランド広告が占めており、さらに10%をブランデッドコンテンツが占めていたという。残りを占めていたのがダイレクトレスポンス広告で、ポッドキャストが登場して以来、その基盤となっていた。 しかし、新型コロナウイルスが世界のサプライチェーンを一変させ、世界経済を麻痺させるようになると、ダイレクトレスポンス広告主の多くは広告支出の休止・中止を余儀なくされるようになった。たとえば、デジタルリクルートツールのジップリクルーター(ZipRecruiter)は、雇用凍結を実施しているさまざまな企業への広告支出を休止している。また、ミールキット販売を手がけるブランド各社も、ポッドキャストへの広告支出を休止している。 「我々のケースでいえば、中止や変更の大半はダイレクトレスポンスクライアントによるものだ」と語るのは、スティッチャー(Stitcher)のCEO、エリック・ディーン氏だ。「とくに目立つのが、ベンチャーから資金提供を受けていて、資金の保全に走っているD2C(Direct-to-consumer)ブランドとの取引だ」。

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