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UFO研究家が断言「トランプ大統領は宇宙人に教えを乞うている」

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SmartFLASH

 1946年6月24日、アメリカの実業家ケネス・アーノルドが、9機の正体不明な飛行物体を目撃。地元紙はこれを「空飛ぶ円盤(flying saucer)」と呼び、全米が大騒ぎにーー。 【イメージ】トランプ大統領と宇宙人  ということで、6月24日は「UFOの日」。それから74年がたった2020年、ついにアメリカ国防総省がUFOの存在を “認める” に至った。4月27日、米海軍機が過去に撮影していた謎の飛行物体の映像を3本公開したのだ。  映像は2004年と2015年に撮影されたもので、パイロットが「風に逆らってるぞ」と驚く音声も収められている。 「あの映像は数年前に流出し、米海軍も本物だと認めていたもの。それを上部組織である国防総省が、あらためて承認したということです」  そう解説するのは、スーパーミステリー・マガジン『ムー』の三上丈晴編集長(51)だ。 「国防総省はUFO(未確認飛行物体)ではなく、UAP(未確認航空現象)という言葉を使っています。UFOといえばエイリアンを想像させますが、海軍機が遭遇したUFOについて、国防総省は『正体不明だが、危険な存在ではない』とだけ言っています。  ポイントは、今回発表したタイミング。トランプ政権は2019年、宇宙軍を正式に発足させました。UFOを発表することで宇宙軍に注目を集め、議会で予算を取ろうという目論見でしょう。  加えて、ドローンの存在もあります。いまやドローン一機でテロも可能な時代ですから、国民への『不審な飛行物体は、積極的に報告せよ』というメッセージもこめられているかもしれません」  一方、UFO研究家の韮澤潤一郎氏(75)は、こう見る。 「映像は、宇宙人が乗る宇宙船そのものです。これまでアメリカをはじめ、世界各国はUFOや宇宙人の存在を徹底的に隠ぺいしてきました。しかしSNSが発達し、もう隠し通せないと判断したのです」  韮澤氏も、今回の発表は「トランプ政権にとって意味のあるタイミングだった」と語る。 「国防総省のもとに、2007年に極秘に発足した『高度航空脅威特定プログラム(AATIP)』という組織があります。おもにUFOを研究する組織だったのですが、トランプ政権になり、活動が停止していました。ただ水面下では、いまだに活動しており、この組織による政権への働きかけが、今回の動きに繋がったと考えられます」  その背後には「宇宙人の存在がある」と、韮澤氏は続ける。 「以前から、歴代のアメリカ大統領のうち何人かは、宇宙人と会っているという情報があります。トランプ大統領の場合も、じつは2017年に報道官がマスコミとのオフレコ会見で、『大統領は必ず単独で、定期的に地球外知的生命体と会見している』と発言しているんです。  また2016年には、EUのユンケル委員長がイギリスのEU離脱について、『ほかの惑星のリーダーと会って話した』と発言し、その模様がYouTubeに流れました」  トランプ大統領が宇宙人に教えを乞うているとすれば、安倍晋三首相以下、日本政府のトップたちも、宇宙人と会談しているのだろうか。三上編集長は、「アメリカと同盟関係にある以上、日本政府も宇宙人の情報を共有せざるを得ない」と断言する。 「ただし、そのトップシークレットを知っているのは、自衛隊の制服組のトップだけ。数年で代わる防衛大臣には、アメリカの宇宙人に関する機密情報は知らされないはずです」(三上氏)  韮澤氏は、「宇宙人は会う相手を選んでいる」という。 「宇宙人から有能な指導者だと判断されていれば、安倍首相や習近平も、宇宙人と会っている可能性がある。彼らの社会では、すでに病気や犯罪を克服しているので、地球に適切な助言をしてくれるはずです」  UFOがもたらす知恵で、コロナ禍を早く終息させてほしいものだ。 みかみたけはる 1968年、青森県生まれ。1991年、学習研究社(現・学研)に入社。入社1年めに「ムー」編集部に配属され、2005年、5代目編集長に就任した にらさわじゅんいちろう 1945年、新潟県生まれ。独自のUFO研究を雑誌やテレビで発表し、活躍するUFO研究家。たま出版社長を務め、おもに精神世界に関する書籍を刊行している 写真・US DEPARTMENT OF DEFENSE/AFP/アフロ (週刊FLASH 2020年7月7日号)

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