AIで採用やチーム編成も？最新調査で見えてきた「リモートワーク」で変わる働き方

世界各地で2020年3月頃から始まったリモートワーク。当初は、リモートワークシフトに伴う多少の混乱があったようだが、半年以上経過した今、状況は落ち着き、人々の関心は2021年以降、リモートワークを含め「働き方」がどのように変化するのかという点に向けられている。 2021年以降の働き方を予測するにはリモートワークの現状を把握することが必要だ。幸いにもこの数カ月リモートワーク関連の調査レポートが多数公表されており、データを集めるのには事欠かない。 リモートワークを含め働き方がどのように変化したのか、またこの先どのように変化していくのか、最新データから読み解いてみたい。

企業意思決定者の意向、2021年リモートワーカー数は2倍増

まず2021年にリモートワーカー数は増加するのか、減少するのか、という点を見てみたい。 テクノロジー市場に強みを持つ米調査会社Enterprise Tecnology Researchがこのほど発表したレポートによると、世界的に2021年のリモートワーカー数は、2020年比で2倍増加する見込みだ。 リモートワークには、一時的なものと、恒久的なものの2種類あるが、2倍増加すると見込まれるのは、後者の恒久的リモートワーカーだ。 同レポートによると、世界的な恒久的リモートワーカー比率は現在16％だが、2021年には34％に上昇する可能性があるという。なお恒久的、一時的を含めたリモートワーカーの割合は72％に上る。 同調査は、世界各地・各産業／企業の最高情報責任者（CIO）計1，200人に現状と今後の計画を聞いたもの。企業の意思決定者の意向を反映する調査となる。 リモートワークが増える理由の1つに生産性向上が挙げられる。リモートワークにシフトし、生産性が下がったと回答したCIOの割合が28.7％だったのに対し、生産性が向上したとの回答は48.6％と前者を大幅に上回った。 産業別で見ると、生産性向上が最も顕著だったのは、情報通信、金融、保険。一方、エネルギー、水道・電気、教育産業では、生産性効果は低かった。 恒久的リモートワークが増えるもう1つの理由は、IT予算の拡大だ。CIOらによるIT予算予測では、2021年にはIT予算が前年比で平均2.1％増加するとのこと。2020年はロックダウンによる混乱で4.1％の減少だった。