「ジョブズ」が我が子のスマホ利用を禁じた理由 学習への悪影響、うつのリスクも
猫も杓子も「デジタル化礼賛」の世相に逆らうように、デジタル・デバイスの負の側面を記した「警告の書」が注目を浴びている。なぜジョブズやゲイツは、わが子にスマホを持たせなかったのか。子どもも陥る「スマホ脳」。その震撼の実態を明らかにする。 ***
今や一種のインフラになった観もある。スマホが手放せない方は多かろう。 ニュースにSNS、ゲームに動画。通勤電車で誰も新聞や雑誌、本を手にしておらず、全員スマホに視線を落としている光景も珍しくない。何でもすぐに検索、道に迷えば地図アプリ……。 うすうす気づいているはずである。自分がそんな有様なのに、スマホに張りつきっぱなしのわが子や孫を注意してみても、説得力はゼロだということは。 そんなわれわれ日本人の前に、スウェーデンから衝撃の書が上陸した。 その名も『スマホ脳』(新潮新書)。膨大な実験・研究結果から、スマホをはじめとするデジタル・デバイスの人間への影響を解説した一冊だ。著者のアンデシュ・ハンセン氏は精神科医でMBA(経営学修士)保持者。人気科学ナビゲーターとしても知られる。 教育大国スウェーデンを震撼させた、彼の警告とは。 2020年の東京都の調査によれば、小学校高学年でのスマホ所有率は約35%、中学生で約75%、高校生では約92%に上る。 今年7月、文部科学省はそれまで原則禁止だった中学生の学校への携帯電話持ち込みを、条件付きで許可する方針へと変更した。 コロナの影響はオンライン授業の実施へと及び、萩生田光一文部科学相が今年度中に公立小中学校の全生徒へタブレット端末を1人1台配布すると言明すると、10月には河野太郎行政改革・規制改革相が教育面でも、 「不要な規制はどんどん外していく。デジタル化できるところはどんどん進めていきたい」 と発言。 ついには平井卓也デジタル改革担当相が萩生田文科相にこう提案している。 「小中学校で使う教科書を原則デジタル化すべきだ」 平井デジタル相はこれまでの文科省の「デジタル教科書の使用は各教科の授業時数の2分の1未満に限る」とする指針を「全くナンセンス」と批判。「教科書を何冊も抱えて移動するよりパソコン1台の方がいい」と述べた。 「脱ハンコ宣言」に始まる河野氏の「デジタル行政改革」の流れからすれば当然の発言にも思えるが、行政手続きと教育のデジタル化を同一視しているのだとしたら困りもの。認識が古いと言わざるを得ない。 『スマホ脳』が大ベストセラーとなり、著者のハンセン氏がテレビ出演に講演にと引っ張りだこになったこともあり、教育大国スウェーデンでは、むしろ子どもたちのスマホやタブレットの使用を制限する方向に向かっているのだ。 まずはこんなエピソードからご紹介しよう(以下、引用と実験結果などはすべて同書から)。 2010年、アップルの創業者スティーブ・ジョブズは最初のiPadの製品発表会を開く。「インターネットにアクセスできる、比類なき、驚くべき、特別な可能性をもたらす」画期的商品だとジョブズは口を極めて絶賛した。そのしばらく後、ニューヨーク・タイムズ紙の記者がジョブズにこんな質問を投げかけた。 「自宅の壁は、スクリーンやiPadで埋め尽くされてるんでしょう?」 すると何とこんな答えが。 「iPadはそばに置くことすらしない」 ショックを受けている記者にジョブズは続けて、iPadはおろか、すべてのデジタル機器について、わが子のスクリーンタイム(視聴時間)を厳しく制限していると伝えたのだ。 こうした態度をわが子に示しているIT企業トップはジョブズに限らない。マイクロソフトのビル・ゲイツも、子どもが14歳になるまでスマホを与えていない。 アップルの幹部トニー・ファデルはこう言っている。 「冷や汗をびっしょりかいて目を覚ますんだ。僕たちはいったい何を創ってしまったんだろうって。うちの子供たちは、僕がスクリーンを取り上げようとすると、まるで自分の一部を奪われるような顔をする。そして感情的になる。それも、激しく。そのあと数日間、放心したような状態なんだ」 フェイスブックの「いいね」機能を開発したジャスティン・ローゼンスタインなどは、「依存性ではヘロインに匹敵するから」として、本来は保護者がわが子の使用を制限するためのアプリを自身のスマホにインストールした。 ハンセン氏は言う。 「IT企業トップは子供にスマホを与えない」 科学作家の竹内薫氏も笑いながら言う。 「当然でしょう。スマホがどうして人を夢中にさせるのか、仕組みを知っている人間なら子どもに安易にスマホは使わせませんよ」 東大の物理学専攻でプログラマー、現在は子どもたちに英語からプログラミングまでを学ばせる最先端のフリースクールを運営する竹内氏までそう言うのだ。