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NSなどのインターネット上で、精子の個人間取引が広がっている。性感染症や経歴詐称などのリスクと隣合わせでもなお個人間提供が常態化している背景には、国内での医療機関によるAID（非配偶者間人工授精）の不足といった課題がある。 2021年12月には、SNSで知り合った精子ドナーの男性が経歴などを偽ったとして、出産に至った女性が男性に対し、3億円超の損害賠償を求めた訴訟が波紋を呼んだ。 国内初の民間精子バンク「みらい生命研究所」の岡田弘所長は「本来であれば精子提供は医療行為」と、個人間取引に警鐘を鳴らす。安全が保障されていない提供精子による感染症のリスクや、個人間のトラブルを念頭に「安くて手軽なものに安易に飛びつかず、子の福祉を優先してほしい」と訴える。 一方で、子を望む人々に対して、医療機関を介した精子提供の仕組みやその対象範囲、子を守る権利が追いついていない現状もあり、一部にはSNSに頼らざる得ない状況に直面する人も少なくないだろう。 個人間精子提供のリスク、課題、目指すべき精子提供の在り方について、ドナー当事者や専門家の声から考えたい。

なぜ、どんな思いで精子提供を続けるのか

10年以上にわたり、個人間提供のドナーを続けてきた西園寺優さん（仮名、30代）。これまで100人以上に精子を提供し、把握する限りで50人もの子どもを持つ。初めて精子提供を行ったのは12年ほど前、知人に頼まれ、精液を針のない注射器に入れて女性の膣内に注入する「シリンジ法」で提供した。 「もうだいぶ前ですので当時のことははっきりとは覚えていませんが、あまり恐怖心はありませんでした。やましいことではないので大丈夫だろうと。このあたりの感覚は多くの方々と異なるのかもしれません」 その後も知人を介し、年に1、2回の頻度で精子提供を続けた。潜在的な需要を感じた西園寺さんは、mixiで精子提供のコミュニティを作り、現在はTwitterや自身が運営する「精子提供.jp」で提供希望を受け付けている。 サイトでは卒業した東京工業大、東京大大学院の在籍証明書、見た目や趣味などのパーソナリティーとともに、直近の精液検査や性病検査の結果を公開している。「医療現場の意見を参考にしつつ国民主導で在り方を決めるべき」「出自を知る権利は保証されるべき」など精子提供に関する意見を表明した上で、生まれた子が成人後に希望するなら会う考えを明らかにしている。 西園寺さんには妻と子どもがいて、妻は精子提供を了承しているという。多いときには一日に複数の希望者から連絡を受け、自営の仕事を中断して相談に乗ることもあるという。当人のメリットは想像しにくいが、どんな思いで精子提供を続けているのか。意外にも、答えはあっさりとしていた。 「とても崇高な思いを持っているというよりは、ボランティアに近い感覚です。喜んでくださる方がいればモチベーションになるし、やるからには真剣に取り組もうと。ボランティアを続ける方たちもきっと同じような気持ちなのではないでしょうか。逆に思い入れが強すぎると『自分の優秀な遺伝子を残したい』などと、変な方向に向かうリスクもあると思うんです」 精子提供の流れはこうだ。希望者（クライアント）から相談のメールを受け取ると、対面かオンラインで面談を行う。面談後に相手が希望すれば、シリンジ法、タイミング法、宅配の3パターンから提供方法を選んでもらう。 提供方法について説明を加えておきたい。シリンジ法は待ち合わせ場所近くのレンタルルームで採取した精子を専用容器に入れ、直接手渡すもの。宅配の場合は、自宅で採取した精子を容器に入れ、20～25℃に保った状態で送る。タイミング法は直接の性交渉だ。性交渉に抵抗感を抱く希望者もいるため、西園寺さんから提供方法を指定することはないという。 「精子提供を希望される方の割合は、レズビアンカップルなどの性的マイノリティー、選択的シングルマザーの方、不妊夫婦の方がそれぞれ1：1：1といった具合です。最近は特に性的マイノリティーやシングルマザーの方からの依頼が増えていますね。社会的な認知度が高まったのと、家族の形の変化、女性の社会進出などが影響しているのだと思います」