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金価格の上昇の背景にある従来とは異なるマネーの動き、国内マネーは環境変化に対応できるか?

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モーニングスター

 「有事の金」という言葉がある。戦争などの大規模な異変が起こった時に、「金塊」という確かな価値が存在する金の価値が際立つことを指した言葉だ。これまで、「緊急事態時の資金の逃避先」として、金は位置付けられてきた。ところが、コロナショックで上昇に弾みがついた直近の金価格の動きは、従来とは異なるという指摘がある。日本貴金属マーケット協会代表理事の池水雄一氏は、ETFなどを通じた米国マネーが金の市場に大量に流れ込んでいることに注目し、「これまでのゴールドマーケットとは全く違うパターンが現在のゴールドマーケットの背景にはある」と指摘している。金の市場の変動は、これからやってくる巨大な市況変動の前触れになるのか、その行方を見守りたい。

 国内の公募投信で、金を対象としたファンドの中で、最も残高が大きい「ピクテ・ゴールド(為替ヘッジあり)」の基準価額の推移と新興国を含む世界株式指数である「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円ベース)」の推移を重ねてみると、過去3年間は、株価が上昇する局面ではゴールドが下落し、反対に株価が下落する局面ではゴールドが上昇するという逆相関の関係が見える。ところが、昨年の後半以降、コロナショックを経て直近までの動きは、株価の動きとゴールドの動きが連動するようになっている。

 池水氏は、日々の貴金属市場レポート「ブルースレポート(Bruce Report)」で、4月上旬に顕著になった金の現物価格と先物価格の異常なカイ離に注意を促してきた。ロンドンの金現物価格とニューヨークの金先物価格の差は4月上旬には約70ドルに達した。コモディティ市場では4月20日にWTI原油先物価格が史上初のマイナス価格に落ち込むという珍事もあった。コモディティ経済は、原油や金など現物の受け渡しによって決済が完了する仕組みがあるため、ロックダウンによって、現物の受け渡しができなくなるという想定外の出来事によって混乱がピークに達した。4月中旬には、世界基準の現物市場であるロンドン価格に対し、中国やインドで65ドル~72ドルのディスカウントとなり、反対にベトナムでは150ドルのプレミアムなど、かつてない価格差も記録している。

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